「看護力アップ」応援記

臨床倫理４分割法を意思決定支援に活かす

治療やケアのあり方がその人の生死を左右する倫理的課題について、患者側と医療者側が話し合い、意思決定するACPなどでは、参加者個々の立場や価値観の違いから、なかなか合意点を見いだせない。その解決法として、臨床倫理４分割法の活用を提案する。

呼吸器や循環器疾患の患者の呼吸の異変をいち早くキャッチし、対応するうえでパルスオキシメータは必須だが、プローブ装着による熱傷のリスクがある。日本医療機能評価機構が報告している事故事例を紹介する。併せて、パルスオキシメータ使用上の注意店も。

新型コロナウイルス感染症同様、職業感染や院内感染の観点から気を許せないのが「針刺しによる血液媒介感染症」だ。毎年８月30日は「針刺し予防の日」。医療現場で発生した針刺し損傷後にとるべき感染予防策を、HBV、HCV、HIVを中心にまとめた。

在宅療養に移行後も点滴や注射を継続する患者は少なくない。その際、退院支援看護師は訪問看護師との連携が欠かせないが、事前に知っておきたい訪問看護師が実施可能な輸液や注射に関する医療行為、必要な注射薬、医師の指示書等に関する基本的知識をまとめてみた。

トイレットペーパーやうがい薬等々、コロナ禍で人々が情報に振り回される騒動が続いたが、健康や医療に関する情報リテラシー、いわゆる「ヘルスリテラシー」は、意思決定支援の場でも課題となることが多い。高めるには正しい情報提供が必須なのだが……。

比較的若い世代の女性の罹患率が高い子宮頸がんの検診ガイドライン更新版がリリースされた。対象年齢を30歳からに、検診間隔を５年に１回と明記。加えて、原因ウイルスHPVの感染検査を単独検査法として推奨している。HPVワクチン接種についても紹介する。

糖尿病予備軍も含め、食事や運動の自己管理が欠かせない人は全国に2000万人と推定される。彼らの自己管理をサポートするエキスパート「糖尿病療養指導士」には日本版と地域版があるが、いずれも認定試験受験資格要件の1つ、講習会がeラーニングになったのは幸いでは。

新型コロナへの対応で経営難に陥っている医療機関が少なくない。その影響をボーナスカット等で受けた看護師らの「公務員看護師なら……」のボヤキを耳にし、改めて公務員看護師について調べてみた。確かに給与面ではよさそうだが、いいことばかりではなさそうだ。

新型コロナウイルス感染症は落ち着きを見せてはいるものの、医療従事者には気の抜けない日々が続く。特にその患者対応に当たるスタッフには、N95マスクの長時間装着による圧迫創傷という肌トラブルも悩みだ。日本褥瘡学会によるその予防法を紹介する。

新型コロナ感染対策として尾身茂会長が求める「感染対策としての行動変容」は、「ナッジ理論」の応用により比較的成功している。理屈で説得するよりも、ちょっとしたきっかけを与えることで行動変容を引き起こすという「ナッジ理論」。生活習慣病の指導に活用できそうでは？

コロナの感染拡大により多職種で業務のオンライン化が進んでいる。医療界では2020年度診療報酬の改定がこの動きを加速させている。対面にこだわらずオンラインでの会議や指導を導入し、医療スタッフの負担軽減につなげる狙いだが、患者情報のセキュリティ確保が課題だ。

塩分控えめの食事は、高血圧の有無に関係なく健康的な食事だ。だが、従来型の減塩食は味がいまひとつで飽きてしまいがち。そこで、国立循環器病研究センターが開発した、塩を減らすことにより素材の持つうまみをを引き出して美味しくする「かるしお」の減塩食を紹介する。

感染対策としてマスクは必要だが、口元が隠れることで悩まされる人たちがいることを忘れてはならないだろう。まずは聴覚障害により、相手の口の動きや表情で意思の疎通を図っている人たち。また保育現場でも、口の動きや表情は子どもの成長に重要な役割をしているらしい。

身体拘束の予防については、看護の現場では、日本看護倫理学会のガイドラインが有用らしい。しかし介護との連携場面では、厚労省のガイドライン「身体拘束ゼロへの手引き」の理解なくしては話が進まないことが多いと聞く。そこで改めて、その手引きを見直してみた。

摂食嚥下機能に障害がある患者に対するリハビリとしての「摂食機能療法」が専門チームにより効果的に行われ、1人でも多くの患者に「食べる楽しみ」を取り戻してもらおうと、2020年度診療報酬改定では、加算算定要件や施設基準が改善されている。その紹介を。