「看護力アップ」応援記

地域包括ケア推進のための｢看看連携｣に手引き

地域包括ケアシステム構築の要は、医療・介護・福祉領域のあらゆる現場で活躍する看護職同士の連携であろう。この看看連携体制づくりに厚労省が病院看護管理者向けに策定した手引きを紹介。今直面している課題が院内だけの問題でないと認識することが出発点となる。

過労死が社会問題化するなかで、疲労困憊する前に自分を守る手段として自己表現することの大切さが指摘されている。上司や周りの言いなりになるのではなく、「NO」も含め、言いづらいこともきちんと伝えるうえで基本となる、アサーションを紹介する。

「おまかせ医療」の時代は終わり、今や患者の意思を最優先する医療の時代である。自らが望む医療を受けるには自己決定が求められるのだが、その自己決定を医療者との架け橋となって支援することを活動の柱とするメッセンジャーナースについて紹介する。

在宅で訪問看護を受けながら生活していると、あるいはその介護をしていると、「かかりつけ医のように継続してみてもらえるかかりつけの看護師さんがいればいいのに」と思うらしい。その場合求められるのは一定の領域の専門性の高さよりも総合的な力のようだ。

超少子高齢社会となった今を生きる高齢者には、他人の手助けを待たず、自らの「持てる力」を活かして極力自力で生きることがこれまで以上に求められている。支援する側にもまた、その人の「持てる力」に視点を置いたかかわりが求められるが、「持てる力」とは？

ナイチンゲールは『看護覚え書き』のなかで「看護観察」の大切さを説き、「できないこと」ではなく「できること」に視点を置き、その人の「持てる力」を最大限生かすかかわりを勧めている。超高齢社会となった今、自立支援にこそこのかかわりが求められている。

意思決定支援や相談業務に取り組むなかで、「相手の本音をうまく聞き出せない」と悩む方は少なくないようだ。多忙を極める現場にあって形式的かつ一方的になりがちな対応を改め、本音で語り合える対話を学ぶ方法を提案する。

コロナの感染対策ですっかりお馴染みとなった「ナッジ理論」だが、実は認知症ケアに、さらには患者とのコミュニケーションの円滑化に有効という話を紹介する。是非、活用を!!

終末期医療・ケアの現場を中心に取り組みが進んでいるACPにおいて、「QOＬ」に並び「QOＤ」という言葉をよく耳にするようになった。「QODを高める」「QODを支える」などと使われている、この言葉の意味するところを探ってみた。

高齢者が要介護状態に陥る原因としてサルコペニアが注目されている。重度の栄養障害を原因に筋肉量や筋力が落ちていきADL・QOLが低下していく状態だ。予防のカギを握る「口から食べることをあきらめさせないケア」の普及に取り組む小山珠美氏を紹介する。

お金の話はタブー視されがちだ。退院支援で患者サイドの意向がはっきりしないときは、医療費や介護費負担への心配が隠れていることがある。利用できる助成・支援制度の詳細はMSWなどに託しても、その入り口の支援として看護師が引き受けたいことをまとめた。

「身体拘束ゼロの認知症ケア」に取り組む医療や介護の現場で、「認知症マフ」と呼ばれるケアグッズの活用が進んでいる。認知症によるBPSDの予防・軽減に有効とされる「快刺激」を与えることができ、認知症者のこころが和らぐ効果が期待できるようだ。

秋乾きの10月、喉や肌の乾燥が気になるシーズンだ。特に睡眠中の喉の乾燥対策は、自らの健康はもとより、医療現場に働く看護師には院内感染予防の観点からも欠かせない。喉の乾燥対策として潤いをもたらすマスクを、また肌にはペーパー加湿器を紹介する。

カスハラとして社会問題になっている職場におけるハラスメントは医療現場も例外ではなく、多くの看護職が被害者と聞く。対話不足が主因なら、医療メディエーション、つまり「対話による関係構築」の手法をハラスメント対策に活用してはどうかと考えた。

子宮頸がん予防についてスウェーデンの研究チームが、ワクチン（HPVワクチン）による予防効果を実証したと発表。ワクチンを17歳未満で接種すると、発症リスクが9割低下するとの結果だ。折しも日本では、キャッチアップ接種が受けられるようになっている。