「看護力アップ」応援記

長時間訪問看護で介護者にレスパイトケアを

在宅介護者の介護負担を和らげようと「レスパイトケア」のサービスが各種用意されている。その多くは、介護からしばし解放される時間を提供しようというものだが、「じっくり話を聞いてもらいたい」とのレスパイトニーズには、長時間訪問看護で答えることができるのでは？

高齢者人口の増加に伴い患者数が急増している心不全について、患者のサポートを一層充実させようと、日本循環器学会が「心不全療養指導士」の認定制度をスタートさせている。第１回認定試験では、合格者のほぼ半数を看護師が占めた。この新資格のポイントを紹介する。

地域医療・ケアの現場で法律問題に発展しそうな高齢者の生活面でのトラブルは少なくないと聞く。訪問看護師やケアマネとしては「みて見ぬふり」はできないケースについて、現役弁護士が対応方法を解説する本が刊行されている。成年後見制度のアウトラインと併せて紹介する。

救急救命士には病院勤務の方も少なくない。彼らはこれまで救急外来で救命処置を行うことはできなかったが、法改正により、医療チームの一員として救命医療に参加できるようになった。許可された33の救命処置を実施するには、事前の院内研修が必要だ。

地域包括ケアシステムの構築が鋭意進行中だが、医療面では在宅患者の薬物療法に難題が多い。それをクリアしようと「地域連携薬局」の認定制度が８月よりスタートしている。患者の入退院や施設への一時入所時などには薬物療法に関する情報共有など、薬局と看護の連携に変化も。

WHOは肝炎のこれ以上の蔓延を阻止しようと、７月28日を「世界肝炎デー」と定め、その啓発に力を入れている。わが国も「日本肝炎デー」と決め、慢性化による肝硬変や肝がんへの進行を阻止すべき活動を展開しいる。その主役を担うのが「肝炎医療コーディネーター」だ。

COVIC-19の中等症以上の患者には入院加療が原則だ。しかし医療のひっ迫により入院できないまま自宅で療養せざるを得ない患者が増えているのを受け、「診療の手引き・第５版」では、自宅療養者への治療プロトコールを初めて明記。そのポイントをまとめた。

我が国では、変異株や二重変異株の出現により、新型コロナウイルスとの闘いは未だ終わりそうにない。一方でイギリスでは、ワクチン接種の効果もあり、感染状況は劇的に改善しているとのこと。この違いは何が原因かと考え、ナイチンゲールの教えが頭に浮かんだ、という話を。

「認知症者との共生社会を目指す」との考えのもと、公共交通事業者向けに策定された「接遇ガイドライン（認知症の人編）」を紹介。認知症者の困りごとを探り、理解するコミュニケーションのポイント、認知症者の「できること」を見出し、働きかける対応など、看護も活用を。

看護職等のケアワーカーが他者にかかわる際に重視する「傾聴」は、相手の話をよく聞けばいいということではないという話を、これまでさまざまな角度から書いてきた。その話をまとめると、求められるのは積極的に傾聴する姿勢であり、相手と合意できることが不可欠だろう、と。

がん患者が社会で自分らしく主体的に生きるためのビジョン、つまり将来像が「がん患者本位のエンゲージメントを考える会」の報告書としてまとめられた。そこに提示されている、医療者側と患者側双方のあるべき姿と、その実現のために取り組むべきことのポイントを紹介する。

プライベートの時間も仕事中もスマホ画面を見続けていると、ピントが合いにくく手元がボヤケて見える「スマホ老眼」になりがち。加齢に伴う老眼とは違い、スマホの使い方を工夫したり毛様体筋トレーニングなどの疲れ目対策をすれば改善できる、という話をまとめた。

放射線が検査や治療に使われるケースは年々増え、看護師が放射線の管理区域に立ち入る機会は多くなる一方だ。放射線診療に従事する以上は、一時的な管理区域への立ち入りも含め、被ばく量測定のため線量計の装着が義務づけられている。管理区域とは、また線量計の装着方法は?

子宮頸がん予防についてスウェーデンの研究チームが、ワクチン（HPVワクチン）による予防効果を実証したと発表した。ワクチンを17歳未満で接種すると、発症リスクが9割低下するとの結果だ。折しも日本では、キャッチアップの制度化を求めるキャンペーンが進んでいる。

看護・介護領域において「その人らしさ」ということばが「よいケア」のキャッチフレーズのように使われている。その言葉が真に意味するところを探ってみた。