「看護力アップ」応援記

更年期のホルモン補充療法で知っておきたいこと

更年期症状を緩和する切り札とされるホルモン補充療法は、日本では浸透せず、普及率は２%に届かないと聞く。その理由として副作用を指摘する声が多い。だが、NHKが更年期症状の治療医を対象に行った調査では、専門知識や経験の不足がこの治療を行わない理由らしい。

がんで死亡した患者の遺族調査で、終末期の過ごし方に関する患者と医師の話し合い、つまりACPが行われたのは約35%にとどまるとの結果が公表された。さらなる普及が望まれるが、そのためにできることとしてACP相談員の友人と話し合ったことを紹介する。

リハビリ専門職による訪問看護の一環としての訪問リハビリは、介護保険でも医療保険でも利用できる。このうち医療保険の枠組みで行われる訪問リハビリの「訪問看護指示書の記載」について、今回の診療報酬改定で新たなルールが盛り込まれた。その話をまとめた。

今春から採血のみでできる新型出生前診断の年齢制限がなくなり、全妊婦が受けられるようになる。対象の拡大に伴い、診断を受けるべきか否か、その結果を知って妊娠を継続するか否かで悩む妊婦や家族は増えると予想される。その支援に取り組むNPO法人の活動を紹介する。

強烈なやせ願望や肥満への恐怖が食べることに深刻な障害として現れる摂食障害は、専門的治療を提供できる医療機関が限られている。そんななか、患者の早期発見・治療につなげたいと、全国対象の摂食障害専用「相談ほっとライン」が開設された。患者指導に活用を。

コロナ禍でマスクを外せない生活が続くが、その弊害として肌トラブルやM95マスクによる圧迫創に加え、「ドライアイ」が増加がしている。マスクから漏れる呼気が目を乾燥させることが原因だが、ときに角膜を傷つけ、視力低下を招くリスクが……。まずはセルフチェックを。

医療崩壊が懸念されるほどのコロナ禍が長引き、医療関係者の疲れやストレスはピークに達した影響により、帯状疱疹を発症するケースが増えていると聞く。職業感染リスクの観点からも欠かせない、帯状疱疹ワクチンの接種、早期発見・治療に資する情報をまとめた。

とかく肝疾患患者には「肝臓への血流量を維持するため」として安静を強いる傾向にある。だが筋肉には、第二の肝臓と呼ばれるように、肝機能を補完する働きがある。そこで、肝炎や脂肪肝等のリハビリとして肝臓専門医らが開発した「肝炎体操（へパトサイズ）」を。

痛みは当事者にしかわからない主観的な感覚で、痛みを的確に把握するのは難しい。とりわけ３カ月以上続くような慢性疼痛は、さまざまな要因が絡み合っているだけに、痛みの改善は容易ではない。そこで開発された痛みを可視化するアプリ「いたみノート」を紹介する。

在宅介護者の介護負担を和らげようと「レスパイトケア」のサービスが各種用意されている。その多くは、介護からしばし解放される時間を提供しようというものだが、「じっくり話を聞いてもらいたい」とのレスパイトニーズには、長時間訪問看護で答えることができるのでは？

高齢者人口の増加に伴い患者数が急増する心不全について、患者のサポートを一層充実させようと、日本循環器学会が「心不全療養指導士」の認定制度をスタートさせている。第１回認定試験では、合格者のほぼ半数を看護師が占めた。この新資格のポイントを紹介する。

救急救命士には病院勤務の方も少なくない。彼らはこれまで救急外来で救命処置を行うことはできなかったが、法改正により、医療チームの一員として救命医療に参加できるようになった。許可された33の救命処置を実施するには、事前の院内研修が必要だ。

WHOは肝炎のこれ以上の蔓延を阻止しようと、７月28日を「世界肝炎デー」と定め、その啓発に力を入れている。わが国も「日本肝炎デー」と決め、慢性化による肝硬変や肝がんへの進行を阻止すべき活動を展開しいる。その主役を担うのが「肝炎医療コーディネーター」だ。

「認知症者との共生社会を目指す」との考えのもと、公共交通事業者向けに策定された「接遇ガイドライン（認知症の人編）」を紹介。認知症者の困りごとを探り、理解するコミュニケーションのポイント、認知症者の「できること」を見出し、働きかける対応など、看護も活用を。

看護職等のケアワーカーが他者にかかわる際に重視する「傾聴」は、相手の話をよく聞けばいいということではないという話を、これまでさまざまな角度から書いてきた。その話をまとめると、求められるのは積極的に傾聴する姿勢であり、相手と合意できることが不可欠だろう、と。