「看護力アップ」応援記

子宮頸がん検診ガイドラインを改定　国立がん研究センター

比較的若い世代の女性の罹患率が高い子宮頸がんの検診ガイドライン更新版がリリースされた。対象年齢を30歳からに、検診間隔を５年に１回と明記。加えて、原因ウイルスHPVの感染検査を単独検査法として推奨している。HPVワクチン接種についても紹介する。

糖尿病予備軍も含め、食事や運動の自己管理が欠かせない人は全国に2000万人と推定される。彼らの自己管理をサポートするエキスパート「糖尿病療養指導士」には日本版と地域版があるが、いずれも認定試験受験資格要件の1つ、講習会がeラーニングになったのは幸いでは。

新型コロナへの対応で経営難に陥っている医療機関が少なくない。その影響をボーナスカット等で受けた看護師らの「公務員看護師なら……」のボヤキを耳にし、改めて公務員看護師について調べてみた。確かに給与面ではよさそうだが、いいことばかりではなさそうだ。

収束傾向にあった新型コロナウイルスが感染再拡大へと一転し、医療従事者には気の抜けない日々が続く。特にCOVID-19の患者対応に当たるスタッフには、N95マスクの長時間装着による圧迫創傷という肌トラブルも悩みだ。日本褥瘡学会によるその予防法を紹介する。

新型コロナ感染対策として尾身茂会長が求める「感染対策としての行動変容」は、「ナッジ理論」の応用により比較的成功している。理屈で説得するよりも、ちょっとしたきっかけを与えることで行動変容を引き起こすという「ナッジ理論」。生活習慣病の指導に活用できそうでは？

日本高血圧学会は2017年6月より、毎月17日を「減塩の日」に制定し、高血圧や循環器疾患・腎疾患等の予防・治療の要となる減塩対策に取り組んでいる。市民講座の開講などに加え、特に力を入れている良質でなおかつ美味しい「減塩食品」の普及だ。その活動を紹介する。

コロナの感染拡大により多職種で業務のオンライン化が進んでいる。医療界では2020年度診療報酬の改定がこの動きを加速させている。対面にこだわらずオンラインでの会議や指導を導入し、医療スタッフの負担軽減につなげる狙いだが、患者情報のセキュリティ確保が課題だ。

塩分控えめの食事は、高血圧の有無に関係なく健康的な食事だ。だが、従来型の減塩食は味がいまひとつで飽きてしまいがち。そこで、国立循環器病研究センターが開発した、塩を減らすことにより素材の持つうまみをを引き出して美味しくする「かるしお」の減塩食を紹介する。

感染対策としてマスクは必要だが、口元が隠れることで悩まされる人たちがいることを忘れてはならないだろう。まずは聴覚障害により、相手の口の動きや表情で意思の疎通を図っている人たち。また保育現場でも、口の動きや表情は子どもの成長に重要な役割をしているらしい。

身体拘束の予防については、看護の現場では、日本看護倫理学会のガイドラインが有用らしい。しかし介護との連携場面では、厚労省のガイドライン「身体拘束ゼロへの手引き」の理解なくしては話が進まないことが多いと聞く。そこで改めて、その手引きを見直してみた。

摂食嚥下機能に障害がある患者に対するリハビリとしての「摂食機能療法」が専門チームにより効果的に行われ、1人でも多くの患者に「食べる楽しみ」を取り戻してもらおうと、2020年度診療報酬改定では、加算算定要件や施設基準が改善されている。その紹介を。

社会的に孤立して生活習慣病などを抱えている人に、かかりつけ医が「薬」ではなく「地域とのつながり」を処方して健康に貢献していく「社会的処方」の取組みが進んでいる。１人暮らしの高齢者が主な対象だが、引きこもる人や障害者、そして子どもも対象となる。

新型コロナウイルスの感染拡大により入院中の子どもたちは、面会制限により家族にも満足に会えない日々を送っている。そんな彼らに笑顔を取り戻してもらおうと、ホスピタル・クラウンによるオンラインを介しての新しい挑戦が始まろうとしている。しかも家族の似顔絵サービスも。

日本医師会がACPの概念を盛り込んで改定した「人生の最終段階における医療・ケアに関するガイドライン」を公表。「ACPの重要性は終末期に限らないから」と「終末期｣の表現は改められた。看取りが在宅なとでも行われていることへの配慮もあり、新しい内容になっている。

要介護状態に直結するフレイルや転倒、骨折を防ごうと、国を挙げて高齢者の健康づくりに取り組んできたが、新型コロナの感染対策上すべて中止を余儀なくされ、高齢者の活動時間は減少している。そこで在宅で、１人でもできるフレイル予防のためのアプリが開発されたことを紹介する。