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新型コロナの自粛生活と「生活不活発病」

コロナの感染再拡大により閉じこもりがちな生活が続くと、「生活不活発病」が広がる懸念が…。動かないことが全身の機能低下を招き、フレイルから要介護へと進みかねない。チェックリストで活動が低下している生活を把握し、生活の活発化に向けたサポートが求められる。

「ナッジ理論」を応用して行動変容を引き起こす

新型コロナ感染対策として尾身茂会長が求める「感染対策としての行動変容」は、「ナッジ理論」の応用により比較的成功している。理屈で説得するよりも、ちょっとしたきっかけを与えることで行動変容を引き起こすという「ナッジ理論」。生活習慣病の指導に活用できそうでは?

オンライン会議の導入で気をつけたいこと

コロナの感染拡大により多職種で業務のオンライン化が進んでいる。医療界では2020年度診療報酬の改定がこの動きを加速させている。対面にこだわらずオンラインでの会議や指導を導入し、医療スタッフの負担軽減につなげる狙いだが、患者情報のセキュリティ確保が課題だ。

新型コロナウイルスに空気感染の可能性浮上 

WHOはこれまで新型コロナの空気感染の可能性を否定してきた。だが、科学者グループの「エアロゾル感染」の指摘を受け、改めてその可能性を検証するとのこと。わが国の「新しい生活様式」にある3密の回避やマスク着用、換気の励行などは、空気感染対策に通じるように思えるが。

コロナ患者対応医療従事者の約3割がうつ状態に

新型コロナウイルス感染症患者の対応にあたる医療スタッフの約3割が過度のストレスからうつ状態になっていた、との調査結果が報じられた。その多さに驚くと同時に、メンタルケアの重要性を痛感。ストレス状態が長引けば燃え尽きにも。不安やストレスへの対処法をまとめた。

コロナ感染第2波に備え個人防護具(PPE)の適正使用法再確認を

東京都を中心に新規感染者が連日最多を更新し、新型コロナウイルスの感染再拡大が懸念され、その備えが喫緊の課題となっている。多数のCOVID-19患者を受け入れながら院内感染ゼロの自衛隊中央病院は、訓練と基本遵守の賜物とのこと。その基本を再確認してみた。

徘徊等による行方不明認知症者が過去最多に

警察庁がまとめた2019年の行方不明者の状況によれば、認知症などによる徘徊が原因のケースが最も多く、約2割を占めている。その数は過去最多で、多くは1週間以内に所在確認できているが、依然不明のままの方もいる。国や企業による「見守り支援」等の対策を紹介する。

知っておきたい「性的暴行被害者の妊娠中絶」

性的暴行被害者の妊娠中絶は、「本人の同意」があれば手術を受けられるのだが、医療機関によっては「加害者の同意」を求める結果、被害者がたらい回しにされたり中絶可能な期間を超えてしまう例があるとして、弁護士が医師会に同意不要の徹底を求める要望書を提出した。

コロナ禍による面会制限に55%の緩和ケア病棟がオンライン活用

新型コロナにより、家族など大切な人との分断を余儀なくされている緩和ケア病棟の患者に対する、対面面会に代わるコミュニケーション支援にまつわる調査結果を紹介する。55%の施設がインターネットを活用しているものの、30%は「何もしていない」とのことだが……。

「熱中症警戒アラート」関東甲信で7月1日開始

熱中症に関する新しい警報として、環境省と気象庁は7月1日から関東甲信地区の1都8県において「熱中症警戒アラート」の発令を試行することを発表した。暑さ指数が33℃を超えた場合、都県単位でアラートを発令して警戒を呼び掛けるとのこと。その詳細を紹介する。

口元が隠れるマスクで悩まされている人たち

感染対策としてマスクは必要だが、口元が隠れることで悩まされる人たちがいることを忘れてはならないだろう。まずは聴覚障害により、相手の口の動きや表情で意思の疎通を図っている人たち。また保育現場でも、口の動きや表情は子どもの成長に重要な役割をしているらしい。

「身体拘束ゼロへの手引き」を見直してみた

身体拘束の予防については、看護の現場では、日本看護倫理学会のガイドラインが有用らしい。しかし介護との連携場面では、厚労省のガイドライン「身体拘束ゼロへの手引き」の理解なくしては話が進まないことが多いと聞く。そこで改めて、その手引きを見直してみた。