「看護力アップ」応援記

N95マスク長時間装着による圧迫創傷を防ぐ

収束傾向にあった新型コロナウイルスが感染再拡大へと一転し、医療従事者には気の抜けない日々が続く。特にCOVID-19の患者対応に当たるスタッフには、N95マスクの長時間装着による圧迫創傷という肌トラブルも悩みだ。日本褥瘡学会によるその予防法を紹介する。

WHOは肝炎のこれ以上の蔓延を阻止しようと、７月28日を「世界肝炎デー」と定め、その啓発に力を入れている。わが国も「日本肝炎デー」と決め、慢性化による肝硬変や肝がんへの進行を阻止すべき活動を展開しいる。その主役を担うのが「肝炎医療コーディネーター」だ。

コロナの感染再拡大により閉じこもりがちな生活が続くと、「生活不活発病」が広がる懸念が…。動かないことが全身の機能低下を招き、フレイルから要介護へと進みかねない。チェックリストで活動が低下している生活を把握し、生活の活発化に向けたサポートが求められる。

新型コロナ感染対策として尾身茂会長が求める「感染対策としての行動変容」は、「ナッジ理論」の応用により比較的成功している。理屈で説得するよりも、ちょっとしたきっかけを与えることで行動変容を引き起こすという「ナッジ理論」。生活習慣病の指導に活用できそうでは？

日本高血圧学会は2017年6月より、毎月17日を「減塩の日」に制定し、高血圧や循環器疾患・腎疾患等の予防・治療の要となる減塩対策に取り組んでいる。市民講座の開講などに加え、特に力を入れている良質でなおかつ美味しい「減塩食品」の普及だ。その活動を紹介する。

コロナの感染拡大により多職種で業務のオンライン化が進んでいる。医療界では2020年度診療報酬の改定がこの動きを加速させている。対面にこだわらずオンラインでの会議や指導を導入し、医療スタッフの負担軽減につなげる狙いだが、患者情報のセキュリティ確保が課題だ。

新型コロナウイルス感染症に気をとられていたが、結核の集団感染発生の報に、結核が過去の病気ではないことを改めて認識させられる。年間15,000を超える人が結核を発病し、2,000人以上が死亡。空気感染による職業感染のリスクもあり、予防や対処法をまとめた。

塩分控えめの食事は、高血圧の有無に関係なく健康的な食事だ。だが、従来型の減塩食は味がいまひとつで飽きてしまいがち。そこで、国立循環器病研究センターが開発した、塩を減らすことにより素材の持つうまみをを引き出して美味しくする「かるしお」の減塩食を紹介する。

WHOはこれまで新型コロナの空気感染の可能性を否定してきた。だが、科学者グループの「エアロゾル感染」の指摘を受け、改めてその可能性を検証するとのこと。わが国の「新しい生活様式」にある３密の回避やマスク着用、換気の励行などは、空気感染対策に通じるように思えるが。

新型コロナウイルス感染症患者の対応にあたる医療スタッフの約３割が過度のストレスからうつ状態になっていた、との調査結果が報じられた。その多さに驚くと同時に、メンタルケアの重要性を痛感。ストレス状態が長引けば燃え尽きにも。不安やストレスへの対処法をまとめた。

東京都を中心に新規感染者が連日最多を更新し、新型コロナウイルスの感染再拡大が懸念され、その備えが喫緊の課題となっている。多数のCOVID-19患者を受け入れながら院内感染ゼロの自衛隊中央病院は、訓練と基本遵守の賜物とのこと。その基本を再確認してみた。

警察庁がまとめた2019年の行方不明者の状況によれば、認知症などによる徘徊が原因のケースが最も多く、約２割を占めている。その数は過去最多で、多くは１週間以内に所在確認できているが、依然不明のままの方もいる。国や企業による「見守り支援」等の対策を紹介する。

性的暴行被害者の妊娠中絶は、「本人の同意」があれば手術を受けられるのだが、医療機関によっては「加害者の同意」を求める結果、被害者がたらい回しにされたり中絶可能な期間を超えてしまう例があるとして、弁護士が医師会に同意不要の徹底を求める要望書を提出した。

新型コロナにより、家族など大切な人との分断を余儀なくされている緩和ケア病棟の患者に対する、対面面会に代わるコミュニケーション支援にまつわる調査結果を紹介する。55%の施設がインターネットを活用しているものの、30%は「何もしていない」とのことだが……。

熱中症に関する新しい警報として、環境省と気象庁は７月１日から関東甲信地区の１都８県において「熱中症警戒アラート」の発令を試行することを発表した。暑さ指数が33℃を超えた場合、都県単位でアラートを発令して警戒を呼び掛けるとのこと。その詳細を紹介する。