在宅ケア | 「看護力アップ」応援記

期待が高まる「かかりつけ看護師」制度

在宅で訪問看護を受けながら生活していると、あるいはその介護をしていると、「かかりつけ医のように継続してみてもらえるかかりつけの看護師さんがいればいいのに」と思うらしい。その場合求められるのは一定の領域の専門性の高さよりも総合的な力のようだ。

お金の話はタブー視されがちだ。退院支援で患者サイドの意向がはっきりしないときは、医療費や介護費負担への心配が隠れていることがある。利用できる助成・支援制度の詳細はMSWなどに託しても、その入り口の支援として看護師が引き受けたいことをまとめた。

褥瘡発生や難治性褥瘡に低栄養が関係していることはよく知られている。特に「亜鉛不足」が褥瘡の広がりや治りにくさに関係する可能性を示唆する研究成果が報告された。褥瘡発生リスクの高い高齢者は食生活や服用薬から血清亜鉛値の低下に陥りやすいリスクをまとめた。

「おまかせ医療」の時代は終わり、今や患者の意思を最優先する医療の時代である。自らが望む医療を受けるには自己決定が求められるのだが、その自己決定を医療者との架け橋となって支援することを活動の柱とするメッセンジャーナースについて紹介する。

管理栄養士が糖尿病等の生活習慣病で特別な治療食や経管栄養が必要、または低栄養の在宅療養者等を自宅に訪問し、食事や栄養指導を行うサービスが好評だ。医療保険でも介護保険でも、担当医による指示箋があれば利用できるこのサービスを紹介する。

患者のいるあらゆるところで求められる離床支援。特に訪問先であったりすると、１人で患者を坐らせたり、立たせたりするケアが腰痛の原因ともなりがちだ。この離床支援の強力な助っ人になるとして注目を集めている、フランスベッド社の「マルチポジションベッド」を紹介する。

コロナの感染拡大により多職種で業務のオンライン化が進んでいる。医療界では2020年度診療報酬の改定がこの動きを加速させている。対面にこだわらずオンラインでの会議や指導を導入し、医療スタッフの負担軽減につなげる狙いだが、患者情報のセキュリティ確保が課題だ。

社会的に孤立して生活習慣病などを抱えている人に、かかりつけ医が「薬」ではなく「地域とのつながり」を処方して健康に貢献していく「社会的処方」の取組みが進んでいる。１人暮らしの高齢者が主な対象だが、引きこもる人や障害者、そして子どもも対象となる。

「遠隔医療」とか「オンライン診療」とか、看護領域では「テレナーシング」といった表現もあり、混乱している方も少なくないようだ。その辺はどう整理されているのか、ニーズが高まっているオンライン映像を介しての医療・ケアサービスについて、まとめてみた。

かかりつけ薬剤師・薬局が業務内容を、対物中心から地域住民により深く関わる対人業務へと転換し、喘息やCOPD患者への吸入療法指導、在宅患者への簡易懸濁法の直接指導等に、新たに取り組む方針を打ち出している。いずれも退院支援看護師との連携・協働が必須だが……。

退院後に何らかの医療的処置の継続が必要になる患者は多く、退院支援では家族にその医療的行為への協力と理解を求める場面が増えている。その際に家族が抱きがちな「違法ではないか」の懸念にどう答えるか。家族が行う医療的行為が違法性がないとされる条件などについてまとめた。

地域包括ケアのケア会議で民生委員と同席したことをきっかけに、退院支援看護師と民生委員との連携を考えるようになった看護師の話を紹介する。民生委員の存在は知っていても活動内容までは知らないという方に是非読んで、連携について考えていただきたい。

地域包括ケアシステム構築の要は、医療・介護・福祉領域のあらゆる現場で活躍する看護職同士の連携であろう。この看看連携体制づくりに厚労省が病院看護管理者向けに策定した手引きを紹介。今直面している課題が院内だけの問題でないと認識することが出発点となる。

医療計画に地域連携パスが組み込まれてかなり経つが、普及はいまいちの状況と聞く。退院支援や退院調整に地域連携パスを活用すれば、直面しがちな課題もクリアできるはず。まずはその必要性を連携チーム内で共有するうえで必須の基本的なことをまとめてみた。

在宅療養中の患者が急変すると、家族は慌てて119番通報する。要請を受けて出動した先で患者が心肺停止の状態にあれば、救急隊は即座に心肺蘇生にとりかかる。が、これを家族が本人の意思を理由に拒むことがある。このようなときに救急隊員がとる対応についてまとめた。