在宅ケア | 「看護力アップ」応援記

地域で活動する「メッセンジャーナース」とは

「おまかせ医療」の時代は終わり、今や患者の意思を最優先する医療の時代である。自らが望む医療を受けるには自己決定が求められるのだが、その自己決定を医療者との懸け橋となって支援することを活動の柱とするメッセンジャーナースについて紹介する。

褥瘡発生や難治性の褥瘡に低栄養が関係していることはよく知られている。特に「亜鉛不足」が褥瘡の広がりや治りにくさに関係する可能性を示唆する研究成果が報告された。褥瘡発生リスクの高い高齢者は食生活や服用薬から血清亜鉛値の低下に陥りやすいリスクをまとめた。

管理栄養士が、糖尿病等の生活習慣病で特別な治療食や経管栄養が必要、あるいは低栄養の在宅療養者等を自宅に訪問し、食事や栄養指導を行うサービスが、医療保険でも介護保険でも受けることができるようになっている。担当医による指示箋によるこのサービスを紹介する。

患者のいるあらゆるところで求められる離床支援。特に訪問先であったりすると、１人で患者を坐らせたり、立たせたりするケアが腰痛の原因ともなりがちだ。この離床支援の強力な助っ人になるとして注目を集めている、フランスベッド社の「マルチポジションベッド」を紹介する。

コロナの感染拡大により多職種で業務のオンライン化が進んでいる。医療界では2020年度診療報酬の改定がこの動きを加速させている。対面にこだわらずオンラインでの会議や指導を導入し、医療スタッフの負担軽減につなげる狙いだが、患者情報のセキュリティ確保が課題だ。

社会的に孤立して生活習慣病などを抱えている人に、かかりつけ医が「薬」ではなく「地域とのつながり」を処方して健康に貢献していく「社会的処方」の取組みが進んでいる。１人暮らしの高齢者が主な対象だが、引きこもる人や障害者、そして子どもも対象となる。

要介護状態に直結するフレイルや転倒、骨折を防ごうと、国を挙げて高齢者の健康づくりに取り組んできたが、新型コロナの感染対策上すべて中止を余儀なくされ、高齢者の活動時間は減少している。そこで在宅で、１人でもできるフレイル予防のためのアプリが開発されたことを紹介する。

「遠隔医療」とか「オンライン診療」とか、看護領域では「テレナーシング」といった表現もあり、混乱している方も少なくないようだ。その辺はどう整理されているのか、ニーズが高まっているオンライン映像を介しての医療・ケアサービスについて、まとめてみた。

普及が進まないオンライン診療が、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い注目を集めている。感染すると重症化しやすい慢性疾患患者の受診での感染源接触リスクを防ごうと、定時処方のオンライン診療・服薬指導について、手続きが簡略化され、利用しやすくなっているという話を。

５年ごとに改訂されている「日本人の食事摂取基準2020版」案が公表された。今年度末には告示され４月から開始予定だ。報告書を見ると、食塩摂取目標量の引き下げが目に留まる。健康な成人男女にも現基準より１日0.5gの引き下げを奨励とのこと。改めて減塩策をまとめた。

かかりつけ薬剤師・薬局が業務内容を、対物中心から地域住民により深く関わる対人業務へと転換し、喘息やCOPD患者への吸入療法指導、在宅患者への簡易懸濁法の直接指導等に、新たに取り組む方針を打ち出している。いずれも退院支援看護師との連携・協働が必須だが……。

ヒートショックが原因で入浴中に起こる事故死は交通事故死より多いことが知られている。今年もそのリスクが高まる季節がやってきた。高血圧患者をはじめとして、高脂血症や糖尿病などで動脈硬化が進んでいる患者、さらには高齢者に伝えたいヒートショック対策をまとめた。

退院後に何らかの医療的処置の継続が必要になる患者は多く、退院支援では家族にその医療的行為への協力と理解を求める場面が増えている。その際に家族が抱きがちな「違法ではないか」の懸念にどう答えるか。家族が行う医療的行為が違法性がないとされる条件などについてまとめた。

地域包括ケアのケア会議で民生委員と同席したことをきっかけに、退院支援看護師と民生委員との連携を考えるようになった看護師の話を紹介する。民生委員の存在は知っていても活動内容までは知らないという方に是非読んで、連携について考えていただきたい。

在宅での穏やかな死を望む声に応えるべく、国は一昨年、看護師の補助の基、医師が遠隔で死亡診断を行うガイドラインを策定するなど、体制整備を進めてきた。多くの看護師がその補助行為を行うための研修を修了しているのだが、全国で１件も実施されていない。その理由を探った。