がん看護 | 「看護力アップ」応援記

緩和ケアと終末期ケアの混同が依然として多い

がんの緩和ケアは、がんの診断時から行われている。しかし、内閣府が実施した世論調査では、緩和ケアを終末期ケアと混同している人が少なくない結果となっている。また、がん性疼痛の緩和に欠かせない医療用麻薬にも誤解が多いことが明らかになっている。

政府ががん対策の柱の一つとしている「がんとの共生」には、「治療と仕事の両立」が必須だろう。しかし、内閣府による直近の世論調査では半数以上が「両立は難しい」と答えている。また、依然として「がんは怖い」との印象が強く、その理由も明らかに。

WHOは肝炎のこれ以上の蔓延を阻止しようと、７月28日を「世界肝炎デー」と定め、その啓発に力を入れている。わが国も「日本肝炎デー」と決め、慢性化による肝硬変や肝がんへの進行を阻止すべき活動を展開しいる。その主役を担うのが「肝炎医療コーディネーター」だ。

子宮頸がん予防についてスウェーデンの研究チームが、ワクチン（HPVワクチン）による予防効果を実証したと発表。ワクチンを17歳未満で接種すると、発症リスクが9割低下するとの結果だ。折しも日本では、キャッチアップ接種が受けられるようになっている。

１人の病理医が「がん哲学外来」を開設して10余年になる。その活動は全国に広がり、看護職も全国200か所にある「がん哲学外来メディカルカフェ」を中心に、がん患者やその家族らと語り合う活動を展開していることを紹介する。最近は、対象は限られるがリモートケアも。

喉頭摘出後に永久気管孔を造設すると、鼻呼吸ができなくなり吸気が加温・加湿されず、フィルター機能も失われて、呼吸器感染症のリスクが高くなる。そこで鼻の機能を代行する「人工鼻」の利用がすすめられる。その種類は豊富で、発声を助けるタイプもあるという話を。

比較的若い世代の女性の罹患率が高い子宮頸がんの検診ガイドライン更新版がリリースされた。対象年齢を30歳からに、検診間隔を５年に１回と明記。加えて、原因ウイルスHPVの感染検査を単独検査法として推奨している。HPVワクチン接種についても紹介する。

がん治療による脱毛や肌への色素沈着など、アピアランス（外見）の変化に悩むのは女性だけではない。男性も黙って悩んでいるのだが、仕事に影響する例も多い。そんな悩みの解決に役立つようにと「NO HOW TO」と題するガイドブックが公開された。その紹介を。

かかりつけ薬剤師・薬局が業務内容を、対物中心から地域住民により深く関わる対人業務へと転換し、喘息やCOPD患者への吸入療法指導、在宅患者への簡易懸濁法の直接指導等に、新たに取り組む方針を打ち出している。いずれも退院支援看護師との連携・協働が必須だが……。

このところ「精神腫瘍科」を開設する病院が出てきている。そこでは精神腫瘍学（サイコオンコロジー）に精通した精神腫瘍医を中心とするケアチームが、がんと向き合う患者と家族の精神面のサポートを行っている。精神腫瘍学とは、精神腫瘍医とは……。

栄養療法は医療の基本であり看護の基本でもある。高齢者のサルコペニアやフレイルの問題に加え、低栄養状態が治療に支障をきたすこともあり、栄養療法に関心が高まっている。そんななかNST専門療法士の資格取得に挑む看護師が増えている。そのための準備等をまとめた。

がん患者のケアで迷い、専門看護師などに相談（看護コンサルテーション）したいと思っても、勤務先には相談できる人がいないことは少なくない。その際には最寄りの「がん相談支援センター」を利用してみてはどうだろうか。ということでがん相談支援センターについてまとめた。

高齢患者の診療場面でよく課題になる「せん妄」については、早い段階でリスクに気づき、直ちに予防的ケアを行えば発症や重症化を防止できることがわかっている。そのための予防的取り組みとして、最近注目されている「DELTAプログラム」について、概要と活用法をまとめた。

オピオイドなどによりがんの痛みが和らいでいても、急に強烈な痛みに襲われることがある。この突出痛には、予測可能なものもあれば予測不可能なもの、また定時鎮痛薬の切れ目の場合もある。そのタイプに応じて使われるレスキュー薬とアセスメントについてまとめた。

「2018年版厚生労働白書」は、病気や障害をもつ人の「治療と仕事の両立」の課題を提起している。過半数の人は「両立は困難」と考えている。支援する立場にある人はお互い様の精神で助けたいと思うものの、支え方がわからず支援を躊躇。職場環境が未整備との課題もある。