入退院支援一覧

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オンライン会議の導入で気をつけたいこと

コロナの感染拡大により多職種で業務のオンライン化が進んでいる。医療界では2020年度診療報酬の改定がこの動きを加速させている。対面にこだわらずオンラインでの会議や指導を導入し、医療スタッフの負担軽減につなげる狙いだが、患者情報のセキュリティ確保が課題だ。

退院支援に活用したい退院当日の訪問看護

医療ニーズの高い患者や人生最後の数日を自宅で過ごしたいと望む患者の退院支援に、「特別訪問看護指示書」を活用して、退院当日から訪問看護を受けるようにすると、患者の不安の軽減につながり、在宅への移行がスムーズになる。同時に、再入院の予防にもなるという話をまとめた。

入退院支援における情報提供で配慮したいこと

退院支援では、患者・家族への情報提供や連携する他職種との情報共有が重要なポイントとなる。とかくその場面では何を伝えるかに気をとられがちだが、情報の伝え方や扱い方において配慮すべき点は数多い。その代表的なことを退院支援看護師の体験談からまとめた。

退院支援における「かかりつけ薬剤師」との連携

かかりつけ薬剤師・薬局が業務内容を、対物中心から地域住民により深く関わる対人業務へと転換し、喘息やCOPD患者への吸入療法指導、在宅患者への簡易懸濁法の直接指導等に、新たに取り組む方針を打ち出している。いずれも退院支援看護師との連携・協働が必須だが……。

退院支援で問われた「家族による医療的な行為はなぜOKなのですか」

退院後に何らかの医療的処置の継続が必要になる患者は多く、退院支援では家族にその医療的行為への協力と理解を求める場面が増えている。その際に家族が抱きがちな「違法ではないか」の懸念にどう答えるか。家族が行う医療的行為が違法性がないとされる条件などについてまとめた。

退院支援看護師は民生委員とも連携を!!

地域包括ケアのケア会議で民生委員の女性と同席したことをきっかけに、退院支援看護師と民生委員との連携について考えるようになった看護師の話を紹介する。民生委員の存在は知っていても活動内容までは知らないという方に是非読んで、連携について考えていただきたい。

ICFの発想で「できることを奪わない」看護を

多職種との連携ツールとして定着しつつあるICFだが、問題思考アプローチに慣れた看護職はまだ使いこなせないと聞く。では残存機能を活かす発想でICFをとらえてはどうか。プラスとマイナスの両面をバランスよく見ていくことで「できることを奪わない」看護実践を。

地域包括ケア推進のための「看看連携」に手引き

地域包括ケアシステム構築の要となるのは、医療・介護・福祉領域のあらゆる現場で活躍している看護職同士の連携であろう。この看看連携体制づくりに厚労省が病院看護管理者向けに策定した手引きを紹介。今直面している課題が院内だけの問題でないと認識することが出発点となる。

入退院支援に地域連携パスを活用する

医療計画に地域連携パスが組み込まれてもうかなり経つが、普及はいまいちと聞く。退院支援や退院調整にパスを活用すれば、直面しがちな課題もクリアできるのだが……。と言っても一人でできるものではない。まずはその必要性を共有するために基本的なことをまとめてみた。

退院時カンファレンスと「退院時共同指導」

入院患者が退院後も安心して療養生活を送るためには関係する職種間の密な連携が欠かせない。その要となるのが退院時カンファレンスだが、2018年度の診療報酬改定で充実された「退院時共同指導料」が連携の強化に一役買っていると語る退院支援看護師の話を紹介する。

身寄りがない人の退院支援と成年後見制度

退院困難患者のなかには身寄りがない人が多いが、特に患者の判断力が低下していると成年後見制度の利用を検討することになろう。ただ、この制度では、被後見人である患者の意思が書類に明記されていないと退院支援の意思決定に後見人が関わることできない。

退院支援としての試験外泊時に訪問看護を利用

退院後の生活をイメージしてもらおうと、退院支援の一環として試験外泊を行うケースが増えている。その際、訪問看護を利用することができる。1回の入院につき1回、あるいは特例として2回と制限もあり、利用は進んでいないようだ。その辺の話を訪問看護師に聞いた。

退院支援における福祉用具専門相談員との連携

在宅に移行する患者には自立促進や介護負担軽減を目的に福祉用具の活用が勧められる。この福祉用具の選択、活用に精通した「福祉用具専門相談員」の存在をご存知だろうか。患者の病状や介護状況、生活環境を踏まえた助言の的確さの評価は高い。退院支援での連携を。

「治療と仕事の両立は困難」と過半数が回答

「2018年版厚生労働白書」は、病気や障害をもつ人の「治療と仕事の両立」の課題を提起している。過半数の人は「両立は困難」と考えている。支援する立場にある人はお互い様の精神で助けたいと思うものの、支え方がわからず支援を躊躇。職場環境が未整備との課題もある。