アドバンス・ケア・プランニング(ACP)一覧

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withコロナ時代の在宅ACPの実践に向けて

アドバンス・ケア・プランニング(ACP)は年齢に関係なく、あらゆる人に必要だ。未知のウイルスが猛威を振るっている今だからこそ、医療現場はもとより在宅医療・ケアの現場においても不可欠になっている。かかりつけ医と共に行う、その啓発・普及・実践についてまとめた。

日本医師会が終末期医療ガイドラインを改定

日本医師会がACPの概念を盛り込んで改定した「人生の最終段階における医療・ケアに関するガイドライン」を公表。「ACPの重要性は終末期に限らないから」と「終末期」の表現は改められた。看取りが在宅なとでも行われていることへの配慮もあり、新しい内容になっている。

COVID-19対応における意思決定支援

COVID-19(新型コロナウイルス感染症)の患者が急増するのに伴い、重症化した患者の治療に欠かせない人工呼吸器の装着などをめぐり、事前に患者の意思を確認しておくこと、つまりアドバンス・ケア・プランニングの重要性が指摘されている。その意思決定支援について書いてみた。

意思決定支援で悩みがちな患者の「推定意思」

患者に提供する医療やケアはすべて、患者本人の意思決定を基本に行うとする倫理原則を遵守しようにも、患者が意思決定できない状態にあることは珍しくない。その際は家族等の力を借りて、本人の意思を推定し、その推定意思を尊重することになる。その方法についてまとめてみた。

意思決定支援で陥りがちな倫理的ジレンマのこと

日常のケア場面で意思決定支援が求められることは少なくない。その際、患者の意思を最優先すべきだが、その選択に倫理的問題を感じてジレンマに陥ることがある。だが、ときにそれは自分の価値観との違いに起因することもあり、第三者の意見を求めてみることが大切だ。

人生会議(ACP)のポスター騒動後、新たなポスターに関心が集まっています

人生会議(ACP)ポスターの一件以来、人生会議に関するさまざまな発信が続いている。そのなかの訪問診療医が「決めなくてもいいから、いっぱい話をしよう」と呼びかける動画とポスターに多くの共感が寄せられている。人生会議はいろいろあっていいとのメッセージを伝えたい。

日本老年医学会が「ACP事例集」に新事例追加

ACPの対象で圧倒的に多いのは高齢者だ。高齢者の医療・ケアを専門領域とする日本老年医学会は、先に「ACP推進に関する提言」と併せ、提言に沿ったACPの実践例を集めた事例集を発表していた。最近そこに新事例が加わったのを機に、その概要をまとめた。

「意思決定支援」を始める前に確認したいこと

患者の意思にできるだけ沿った医療を実現し患者の尊厳を守りたいと、「意思決定支援」の取り組みが進んでいる。「人生会議」はその代表だが、「医師にすべておまかせしたい」と話す患者にも、自己決定を促し意思決定支援を行うべきか。難題だか考えておきたい課題では……。

「人生会議」PRポスター騒動で気づいたこと

アドバンス・ケア・プランニング(ACP)については、「人生会議」という愛称をつけて普及を試みたものの、思ったほど認知度は上がっていない。そこで厚労省はPRポスターを作成して一層の啓蒙を図った。が、このポスターの評判は悪く、公表から1日で撤収に……。

ACPとシェアード・ディシジョン・メイキング

アドバンス・ケア・プランニング(ACP)では、シェアード・ディシジョン・メイキングに基づく対話の重要性が強調される。さてシェアード・ディシジョン・メイキングとはどのような意思決定を言うのか、たとえばインフォームド・コンセントによる意思決定とはどう違うのか。

心不全患者のACPに「心不全手帳」の活用を

慢性心不全は急性増悪を繰り返すものの、最期には比較的急速な経過をとるという特徴があり、ACPのタイミングを計りにくい。このACPの進め方について、国立循環器病研究センターの循環器緩和ケアチームに参加する高田弥寿子氏が指摘する留意点を紹介する。

「かかりつけ医」との協働が欠かせない時代です

地域包括ケアシステムの時代にあって「かかりつけ医」との協働がさまざまな場面で欠かせなくなっているが、そもそも「かかりつけ医」は「主治医」とどう違うのか。日本医師会がスタートさせている研修制度に「かかりつけ医機能」の答えを探してみた。

心肺蘇生を望まない患者への救急隊の対応は?

在宅療養中の患者が急変すると、家族は慌てて119番通報する。要請を受けて出動した先で患者が心肺停止の状態にあれば、救急隊は即座に心肺蘇生にとりかかる。が、これを家族が本人の意思を理由に拒むことがある。このようなときに救急隊員がとる対応についてまとめた。

患者の意思決定を支援する「ACP相談員」に

アドバンス・ケア・プランニング(ACP)の取り組みが始まって5年余り。推進上の課題の1つとして、本人の意思を把握して意思決定を支援をする「ACP相談員」に期待が寄せられている。厚労省が神戸大学に委託して進めているACP相談員の研修についてまとめた。

身寄りがない人の退院支援と成年後見制度

退院困難患者のなかには身寄りがない人が多いが、特に患者の判断力が低下していると成年後見制度の利用を検討することになろう。ただ、この制度では、被後見人である患者の意思が書類に明記されていないと退院支援の意思決定に後見人が関わることできない。