老人看護 | 「看護力アップ」応援記

認知症者接遇ガイドラインを国土交通省が策定

「認知症者との共生社会を目指す」との考えのもと、公共交通事業者向けに策定された「接遇ガイドライン（認知症の人編）」を紹介。認知症者の困りごとを探り、理解するコミュニケーションのポイント、認知症者の「できること」を見出し、働きかける対応など、看護も活用を。

脱水は熱中症リスクが高まる夏の間の問題と考えがち。だが、そうではない。乾燥しがちな冬もリスクは高く、特に新型コロナウイルスの感染が深刻化している今冬の「かくれ脱水」リスクはより高いとする「かくれ脱水』委員会の警告を紹介。その理由と予防・対処策をまとめた。

診察室ではなかなかわからない仮面高血圧の１つに「早朝高血圧」がある。放置していると深刻な脳心血管疾患につながるリスクが高く、注意が必要だ。早期発見のためには、家庭血圧測定を習慣化して早朝の血圧をチェックすること。そのためには家庭血圧測定法の指導が欠かせない。

超高齢社会のわが国では、糖尿病患者の半数は高齢者と推定される。高齢者糖尿病では通常の合併症に加え、認知機能の低下なども影響し、そのかかわりには老年医学の知識が必須であり、高齢者の糖尿病に特化した診療ガイドラインが作成されている。そのポイントを紹介する。

患者のいるあらゆるところで求められる離床支援。特に訪問先であったりすると、１人で患者を坐らせたり、立たせたりするケアが腰痛の原因ともなりがちだ。この離床支援の強力な助っ人になるとして注目を集めている、フランスベッド社の「マルチポジションベッド」を紹介する。

新型コロナの感染再拡大を受けて医療提供体制は、都道府県により差はあるものの概ねひっ迫しており、トリアージが否応なく求められている。その際、「高齢者より若者を優先」的な年齢だけを基準にすることは年齢による差別（エイジズム）で避けるべきなのだが……。

高齢者に新型コロナウイルスは、人生の最終段階に突然直面させるリスクの高い脅威だ。本人の意向を反映した最善の医療・ケアを受ける権利を保障するために、日本老年医学会はACPの早期実践を呼び掛ける提言をまとめた。医療崩壊や人工呼吸器装着等の問題を中心にまとめた。

日本高血圧学会は2017年6月より、毎月17日を「減塩の日」に制定し、高血圧や循環器疾患・腎疾患等の予防・治療の要となる減塩対策に取り組んでいる。市民講座の開講などに加え、特に力を入れている良質でなおかつ美味しい「減塩食品」の普及だ。その活動を紹介する。

塩分控えめの食事は、高血圧の有無に関係なく健康的な食事だ。だが、従来型の減塩食は味がいまひとつで飽きてしまいがち。そこで、国立循環器病研究センターが開発した、塩を減らすことにより素材の持つうまみをを引き出して美味しくする「かるしお」の減塩食を紹介する。

警察庁がまとめた2019年の行方不明者の状況によれば、認知症などによる徘徊が原因のケースが最も多く、約２割を占めている。その数は過去最多で、多くは１週間以内に所在確認できているが、依然不明のままの方もいる。国や企業による「見守り支援」等の対策を紹介する。

身体拘束の予防については、看護の現場では、日本看護倫理学会のガイドラインが有用らしい。しかし介護との連携場面では、厚労省のガイドライン「身体拘束ゼロへの手引き」の理解なくしては話が進まないことが多いと聞く。そこで改めて、その手引きを見直してみた。

摂食嚥下機能に障害がある患者に対するリハビリとしての「摂食機能療法」が専門チームにより効果的に行われ、1人でも多くの患者に「食べる楽しみ」を取り戻してもらおうと、2020年度診療報酬改定では、加算算定要件や施設基準が改善されている。その紹介を。

社会的に孤立して生活習慣病などを抱えている人に、かかりつけ医が「薬」ではなく「地域とのつながり」を処方して健康に貢献していく「社会的処方」の取組みが進んでいる。１人暮らしの高齢者が主な対象だが、引きこもる人や障害者、そして子どもも対象となる。

要介護状態に直結するフレイルや転倒、骨折を防ごうと、国を挙げて高齢者の健康づくりに取り組んできたが、新型コロナの感染対策上すべて中止を余儀なくされ、高齢者の活動時間は減少している。そこで在宅で、１人でもできるフレイル予防のためのアプリが開発されたことを紹介する。

これまで保険適用は入院患者に限られていた尿道留置カテーテル抜去後の排尿自立支援が、2020年度診療報酬改定により、退院後も外来で継続可能となった。所定の研修を修了した看護師を含む排尿ケアチームによる包括的ケアであること等、その要件をまとめた。