老人看護 | 「看護力アップ」応援記

毎月17日が｢減塩の日｣ってご存知ですか？

日本高血圧学会は2017年6月より、毎月17日を「減塩の日」に制定し、高血圧や循環器疾患・腎疾患等の予防・治療の要となる減塩対策に取り組んでいる。市民講座の開講などに加え、特に力を入れている良質でなおかつ美味しい「減塩食品」の普及だ。その活動を紹介する。

塩分控えめの食事は、高血圧の有無に関係なく健康的な食事だ。だが、従来型の減塩食は味がいまひとつで飽きてしまいがち。そこで、国立循環器病センターが開発した、塩を減らすことにより素材の持つうまみをを引き出して美味しくする「かるしお」の減塩食を紹介する。

警察庁がまとめた2019年の行方不明者の状況によれば、認知症などによる徘徊が原因のケースが最も多く、約２割を占めている。その数は過去最多で、多くは１週間以内に所在確認できているが、依然不明のままの方もいる。国や企業による「見守り支援」等の対策を紹介する。

身体拘束の予防については、看護の現場では、日本看護倫理学会のガイドラインが有用らしい。しかし介護との連携場面では、厚労省のガイドライン「身体拘束ゼロへの手引き」の理解なくしては話が進まないことが多いと聞く。そこで改めて、その手引きを見直してみた。

摂食嚥下機能に障害がある患者に対するリハビリとしての「摂食機能療法」が専門チームにより効果的に行われ、1人でも多くの患者に「食べる楽しみ」を取り戻してもらおうと、2020年度診療報酬改定では、加算算定要件や施設基準が改善されている。その紹介を。

社会的に孤立して生活習慣病などを抱えている人に、かかりつけ医が「薬」ではなく「地域とのつながり」を処方して健康に貢献していく「社会的処方」の取組みが進んでいる。１人暮らしの高齢者が主な対象だが、引きこもる人や障害者、そして子どもも対象となる。

要介護状態に直結するフレイルや転倒、骨折を防ごうと、国を挙げて高齢者の健康づくりに取り組んできたが、新型コロナの感染対策上すべて中止を余儀なくされ、高齢者の活動時間は減少している。そこで在宅で、１人でもできるフレイル予防のためのアプリが開発されたことを紹介する。

これまで保険適用は入院患者に限られていた尿道留置カテーテル抜去後の排尿自立支援が、2020年度診療報酬改定により、退院後も外来で継続可能となった。所定の研修を修了した看護師を含む排尿ケアチームによる包括的ケアであること等、その要件をまとめた。

「納豆」が死亡リスクを下げる、特に循環器疾患による死亡リスクの低減に効果がある、との研究結果が公表されている。納豆は日本人の朝食定番メニューだが、ただ食べればいいというものではない。どのくらいの量をどう食べるのがいいのか、禁止すべき人は……。

街角などで「肌年齢の測定」をアピールするようになった。美容上の観点からも気にはなるが、「肌は内臓の鏡」とも言われる。シミやくすみ、しわなどが内臓など内部環境の異変を伝えるサイン、あるいはフレイルの前兆ということもあるという話を書いてみた。

加齢に伴い体力や気力が低下し、「フレイル」状態に陥るのを防ごうと、２月１日を「フレイルの日」と制定。国は新年度から75歳以上を対象に「後期高齢者の質問票」によるフレイル健診を始める。要支援・要介護者を増やさないためにフレイル対策の強化は待ったなしだ。

悩む人の多い便秘。対策のポイントは腸内環境の改善だ。善玉菌である乳酸菌などを多く含むヨーグルトを摂るのが手っ取り早い方法だが、ヨーグルトが苦手という方には朗報といえる商品、「ゆずちゃんゼリー」が高知県馬路村と高知大学医学部の共同研究で商品化された話を。

救急車を頼むほどではないが自力での通院が困難な患者を支援しようと、看護師が同乗する「ナースカー」の取り組みが広がっている。高齢ドライバーによる交通事故の急増により運転免許の返納を求める声が高まるなか、通院手段を奪われる高齢患者の救済策としても注目される。

オランダ生まれの「認知症カフェ」が日本では、世界でまれに見るスピードで増えているが、その大半は地域で開催されている。認知症カフェが病院内にあれば、診断後早期からの適切な支援により病気の進行を遅らせることもできるのではないか――。当事者のそんな声を紹介する。

日本糖尿病学会が３年ぶりに改訂した「糖尿病診療ガイドライン2019」では、糖尿病治療の第一歩となる食事療法に「個別化」と「柔軟な対応」を求めている。１日に必要な総エネルギー摂取量を算定する際の「体重」と「係数」の変更点と栄養素摂取比率のポイントをまとめた。