慢性期看護 | 「看護力アップ」応援記

「糖尿病」の名称変更により社会的偏見一掃へ

「糖尿病」という名称に患者の９割が抵抗感や不快感を抱いていることが患者対象の調査で明らかになった。スティグマ（偏見や差別）につながりかねず、治療開始の遅延や中断を避けるためにも日糖協は名称変更に向け動き出した。

熱中症シーズンに入り、メディアは盛んに熱中症予防を呼び掛けている。「不要不急な外出を避けること」は大事だが、「水分や塩分をこまめに摂りましょう」と言われて困っているのは減塩治療中の高血圧患者だ。塩分はどうすべきか。日本高血圧学会の見解を紹介する。

とかく肝疾患患者には、「肝臓への血流量を維持するため」と安静を強いる傾向にある。しかし、筋肉は第二の肝臓と呼ばれるように、肝機能を補完する働きがあることがわかっている。そこで、肝炎等の患者用リハビリとして肝臓専門医らが開発した「肝炎体操」を。

高齢者人口の増加に伴い患者数が急増している心不全について、患者のサポートを一層充実させようと、日本循環器学会が「心不全療養指導士」の認定制度をスタートさせている。第１回認定試験では、合格者のほぼ半数を看護師が占めた。この新資格のポイントを紹介する。

WHOは肝炎のこれ以上の蔓延を阻止しようと、７月28日を「世界肝炎デー」と定め、その啓発に力を入れている。わが国も「日本肝炎デー」と決め、慢性化による肝硬変や肝がんへの進行を阻止すべき活動を展開しいる。その主役を担うのが「肝炎医療コーディネーター」だ。

診察室ではなかなかわからない仮面高血圧の１つに「早朝高血圧」がある。放置していると深刻な脳心血管疾患につながるリスクが高く、注意が必要だ。早期発見のためには、家庭血圧測定を習慣化して早朝の血圧をチェックすること。そのためには家庭血圧測定法の指導が欠かせない。

超高齢社会のわが国では、糖尿病患者の半数は高齢者と推定される。高齢者糖尿病では通常の合併症に加え、認知機能の低下なども影響し、そのかかわりには老年医学の知識が必須であり、高齢者の糖尿病に特化した診療ガイドラインが作成されている。そのポイントを紹介する。

糖尿病予備軍も含め、食事や運動の自己管理が欠かせない人は全国に2000万人と推定される。彼らの自己管理をサポートするエキスパート「糖尿病療養指導士」には日本版と地域版があるが、いずれも認定試験受験資格要件の1つ、講習会がeラーニングになったのは幸いでは。

新型コロナ感染対策として尾身茂会長が求める「感染対策としての行動変容」は、「ナッジ理論」の応用により比較的成功している。理屈で説得するよりも、ちょっとしたきっかけを与えることで行動変容を引き起こすという「ナッジ理論」。生活習慣病の指導に活用できそうでは？

日本高血圧学会は2017年6月より、毎月17日を「減塩の日」に制定し、高血圧や循環器疾患・腎疾患等の予防・治療の要となる減塩対策に取り組んでいる。市民講座の開講などに加え、特に力を入れている良質でなおかつ美味しい「減塩食品」の普及だ。その活動を紹介する。

塩分控えめの食事は、高血圧の有無に関係なく健康的な食事だ。だが、従来型の減塩食は味がいまひとつで飽きてしまいがち。そこで、国立循環器病研究センターが開発した、塩を減らすことにより素材の持つうまみをを引き出して美味しくする「かるしお」の減塩食を紹介する。

摂食嚥下機能に障害がある患者に対するリハビリとしての「摂食機能療法」が専門チームにより効果的に行われ、1人でも多くの患者に「食べる楽しみ」を取り戻してもらおうと、2020年度診療報酬改定では、加算算定要件や施設基準が改善されている。その紹介を。

社会的に孤立して生活習慣病などを抱えている人に、かかりつけ医が「薬」ではなく「地域とのつながり」を処方して健康に貢献していく「社会的処方」の取組みが進んでいる。１人暮らしの高齢者が主な対象だが、引きこもる人や障害者、そして子どもも対象となる。

これまで保険適用は入院患者に限られていた尿道留置カテーテル抜去後の排尿自立支援が、2020年度診療報酬改定により、退院後も外来で継続可能となった。所定の研修を修了した看護師を含む排尿ケアチームによる包括的ケアであること等、その要件をまとめた。

「遠隔医療」とか「オンライン診療」とか、看護領域では「テレナーシング」といった表現もあり、混乱している方も少なくないようだ。その辺はどう整理されているのか、ニーズが高まっているオンライン映像を介しての医療・ケアサービスについて、まとめてみた。