慢性期看護 | 「看護力アップ」応援記

期待が高まる「かかりつけ看護師」制度

在宅で訪問看護を受けながら生活していると、あるいはその介護をしていると、「かかりつけ医のように継続してみてもらえるかかりつけの看護師さんがいればいいのに」と思うらしい。その場合求められるのは一定の領域の専門性の高さよりも総合的な力のようだ。

糖尿病や肥満の患者などに「体重を少し落としましょう」と、食事や運動の指示が出ることは珍しくない。この食事指導において、減量効果を上げる秘策として、「糖質の質」に着目する必要性を示唆する研究が報告されている。そのポイントを紹介する。

肝機能を示す血液検査の項目が複数あり、判断に迷った経験はないだろうか。コロナ禍の影響もあり、脂肪肝やアルコール性肝障害の患者が増えるなか、早期発見や治療につなげようと、日本肝臓学会が「ALT>30」を受診を促す新たな指標として発表した。

熱中症シーズンに入り、メディアは盛んに熱中症予防を呼び掛けている。確かに「不要不急な外出を避けること」は大事だが、「水分や塩分をこまめに摂りましょう」と言われて困っているのは減塩治療中の高血圧患者だ。塩分はどうすべきか。日本高血圧学会の見解を紹介する。

とかく肝疾患患者には「肝臓への血流量を維持するため」として安静を強いる傾向にある。だが筋肉には、第二の肝臓と呼ばれるように、肝機能を補完する働きがある。そこで、肝炎や脂肪肝等のリハビリとして肝臓専門医らが開発した「肝炎体操（へパトサイズ）」を。

高齢者人口の増加に伴い患者数が急増する心不全について、患者のサポートを一層充実させようと、日本循環器学会が「心不全療養指導士」の認定制度をスタートさせている。第１回認定試験では、合格者のほぼ半数を看護師が占めた。この新資格のポイントを紹介する。

WHOは肝炎のこれ以上の蔓延を阻止しようと、７月28日を「世界肝炎デー」と定め、その啓発に力を入れている。わが国も「日本肝炎デー」と決め、慢性化による肝硬変や肝がんへの進行を阻止すべき活動を展開しいる。その主役を担うのが「肝炎医療コーディネーター」だ。

超高齢社会のわが国では、糖尿病患者の半数は高齢者と推定される。高齢者糖尿病では通常の合併症に加え、認知機能の低下なども影響し、そのかかわりには老年医学の知識が必須であり、高齢者の糖尿病に特化した診療ガイドラインが作成されている。そのポイントを紹介する。

呼吸器や循環器疾患の患者の呼吸の異変をいち早くキャッチし、対応するうえでパルスオキシメータは必須だが、プローブ装着による熱傷のリスクがある。日本医療機能評価機構が報告している事故事例を紹介する。併せて、パルスオキシメータ使用上の注意店も。

新型コロナ感染対策として尾身茂会長が求める「感染対策としての行動変容」は、「ナッジ理論」の応用により比較的成功している。理屈で説得するよりも、ちょっとしたきっかけを与えることで行動変容を引き起こすという「ナッジ理論」。生活習慣病の指導に活用できそうでは？

摂食嚥下機能に障害がある患者に対するリハビリとしての「摂食機能療法」が専門チームにより効果的に行われ、1人でも多くの患者に「食べる楽しみ」を取り戻してもらおうと、2020年度診療報酬改定では、加算算定要件や施設基準が改善されている。その紹介を。

社会的に孤立して生活習慣病などを抱えている人に、かかりつけ医が「薬」ではなく「地域とのつながり」を処方して健康に貢献していく「社会的処方」の取組みが進んでいる。１人暮らしの高齢者が主な対象だが、引きこもる人や障害者、そして子どもも対象となる。

これまで保険適用は入院患者に限られていた尿道留置カテーテル抜去後の排尿自立支援が、2020年度診療報酬改定により、退院後も外来で継続可能となった。所定の研修を修了した看護師を含む排尿ケアチームによる包括的ケアであること等、その要件をまとめた。

「遠隔医療」とか「オンライン診療」とか、看護領域では「テレナーシング」といった表現もあり、混乱している方も少なくないようだ。その辺はどう整理されているのか、ニーズが高まっているオンライン映像を介しての医療・ケアサービスについて、まとめてみた。

糖尿病は患者もしくは予備軍が多い。加えて合併症が多岐に及ぶため、診療科の別なくあらゆる現場で糖尿病に関する知識が求められる。患者からの思わぬ質問にも的確に対応できるようにと、日本糖尿病療養指導士による指導用パンフレット「療養指導ツール」を紹介する。