認知症看護 | 「看護力アップ」応援記

長引く便秘は認知症の発症リスクを高める？

排便習慣（排便頻度と便の硬さ）が将来の認知症の発症に関連していることを、国立がん研究センター予防研究チームが大規模な疫学調査の結果として報告している。便秘気味の身には見過ごせない内容だ。腸内細菌が作る短鎖脂肪酸の減少が原因らしい。

日本とアメリカの製薬会社が共同開発したアルツハイマー病の新規治療薬が、年内にも治療現場で使える見通しだ。アルツハイマー病の原因物質に直接作用して病気の進行を遅らせる効果が期待できるが、治療を受けられる患者はかなり絞られる。高額な治療費も課題だ。

「身体拘束ゼロの認知症ケア」に取り組む医療や介護の現場で、「認知症マフ」と呼ばれるケアグッズの活用が進んでいる。認知症によるBPSDの予防・軽減に有効とされる「快刺激」を与えることができ、認知症者のこころが和らぐ効果が期待できるようだ。

認知症、特にBPSDがみられるときは身体拘束を余儀なくされがちで、「縛らない認知症ケア」の実践は簡単なことではない。そんななかBPSDの予防的ケアを徹底して身体拘束ゼロの認知症ケアを実践している医療法人大誠会グループの取り組みを紹介する。

「認知症者との共生社会を目指す」との考えのもと、公共交通事業者向けに策定された「接遇ガイドライン（認知症の人編）」を紹介。認知症者の困りごとを探り、理解するコミュニケーションのポイント、認知症者の「できること」を見出し、働きかける対応など、看護も活用を。

超高齢社会のわが国では、糖尿病患者の半数は高齢者と推定される。高齢者糖尿病では通常の合併症に加え、認知機能の低下なども影響し、そのかかわりには老年医学の知識が必須であり、高齢者の糖尿病に特化した診療ガイドラインが作成されている。そのポイントを紹介する。

身体拘束の予防については、看護の現場では、日本看護倫理学会のガイドラインが有用らしい。しかし介護との連携場面では、厚労省のガイドライン「身体拘束ゼロへの手引き」の理解なくしては話が進まないことが多いと聞く。そこで改めて、その手引きを見直してみた。

「認知症スケール」の開発者で、認知症医療の第一人者である長谷川和夫医師が、自らも認知症であることを公表して２年。この間の認知症体験が１冊の本に。「周囲が思うほど自分は変わっていない」から、認知症者は「何もわからなくなっている人」ではないとアピールしている。

オランダ生まれの「認知症カフェ」が日本では、世界でまれに見るスピードで増えているが、その大半は地域で開催されている。認知症カフェが病院内にあれば、診断後早期からの適切な支援により病気の進行を遅らせることもできるのではないか――。当事者のそんな声を紹介する。

授乳中の母親はなんと穏やかな表情をしているのかと感心させられる。その穏やかさに「癒しホルモン」として知られるオキシトシンが大きく影響していることはよく知られている。このオキシトシンとタッチングケアによる癒しにはただならぬ関係があるという話を書いてみた。

オーストラリアで50年ほど前に誕生した「ダイバージョナルセラピー」が、高齢者施設で働くプロの間で人気と聞く。そのキー概念は「自分らしく」「よりよく生きる」「独自性と個性の尊重」等々。楽しみながら生き生きと暮らす手助けをすることが脳の活性化効果も……。

日本褥瘡学会学術集会で「薬剤誘発性褥瘡」という言葉を知ったと話す看護師の友人に触発され詳細を調べた。結果、鎮静薬による過鎮静の弊害として褥瘡ができるという話だとわかり一安心。高齢者に特徴的な薬剤有害事象として認識を高めていただきたい。

身体疾患で入院中の高齢患者にみられる混乱は認知症と判断しがち。だが、むしろ多いのはせん妄で発生頻度は30%とのこと。厚労省研究班による「一般医療機関における認知症対応のための院内体制整備の手引き」を参考に、せん妄リスク確認の方法をまとめた。

身体拘束を防ぐ取組みについては、厚労省の「身体拘束ゼロへの手引き」よりも日本看護倫理学会の「身体拘束予防ガイドライン」がより実践的として、医療現場はもとより介護現場でも活用する施設が増えていると聞く。何がどう実践的なのか、改めて見直してみた。

2025年には認知症患者が約750万人と推計されている。国の認知症対策大綱では、共生と予防を２本柱に「通いの場」と「認知症サポーター」の拡充に重点が置かれている。看護職にはサポーターとしての活動とともに、その養成にも参加が期待されている。