訪問看護一覧

スポンサーリンク

管理栄養士による訪問栄養指導サービスの活用を

管理栄養士が、糖尿病等の生活習慣病で特別な治療食や経管栄養が必要、あるいは低栄養の在宅療養者等を自宅に訪問し、食事や栄養指導を行うサービスが、医療保険でも介護保険でも受けることができるようになっている。担当医による指示箋によるこのサービスを紹介する。

がん哲学外来カフェで活動するがん哲ナース

1人の病理医が「がん哲学外来」を開設して10余年になる。その活動は全国に広がり、看護職も全国200か所にある「がん哲学外来メディカルカフェ」を中心に、がん患者やその家族らと語り合う活動を展開していることを紹介する。最近は、対象は限られるがリモートケアも。

早朝高血圧の早期発見に家庭血圧測定法指導を

診察室ではなかなかわからない仮面高血圧の1つに「早朝高血圧」がある。放置していると深刻な脳心血管疾患につながるリスクが高く、注意が必要だ。早期発見のためには、家庭血圧測定を習慣化して早朝の血圧をチェックすること。そのためには家庭血圧測定法の指導が欠かせない。

在宅で人工呼吸器等使用時は携帯電話と距離を

スマホやモバイル等の携帯電話が発する電波が医療機器に与える影響については、総務省が毎年検証実験を実施している。その結果、在宅使用の成人用人工呼吸器等に携帯電話が不用意に接近すると誤作動を起こすことが判明。医薬品医療機器総合機構が注意喚起をしている。

離床支援にマルチポジションベッドの活用を

患者のいるあらゆるところで求められる離床支援。特に訪問先であったりすると、1人で患者を坐らせたり、立たせたりするケアが腰痛の原因ともなりがちだ。この離床支援の強力な助っ人になるとして注目を集めている、フランスベッド社の「マルチポジションベッド」を紹介する。

訪問看護で利用できない注射薬がある!?

在宅療養に移行後も点滴や注射を継続する患者は少なくない。その際、退院支援看護師は訪問看護師との連携が欠かせないが、事前に知っておきたい訪問看護師が実施可能な輸液や注射に関する医療行為、必要な注射薬、医師の指示書等に関する基本的知識をまとめてみた。

新型コロナ自宅療養対象者の基準を厚労省が明示

コロナの感染拡大に伴い、軽症等で本来は宿泊療養の対象だが自宅療養する人が増えている。ただしこの感染症は急性増悪するリスクがあり、自宅療養者には一定の基準が必要だ。厚労省が明確化したその基準の紹介と、その療養者にかかわる訪問看護師の個人防護策を紹介する。

オンライン会議の導入で気をつけたいこと

コロナの感染拡大により多職種で業務のオンライン化が進んでいる。医療界では2020年度診療報酬の改定がこの動きを加速させている。対面にこだわらずオンラインでの会議や指導を導入し、医療スタッフの負担軽減につなげる狙いだが、患者情報のセキュリティ確保が課題だ。

徘徊等による行方不明認知症者が過去最多に

警察庁がまとめた2019年の行方不明者の状況によれば、認知症などによる徘徊が原因のケースが最も多く、約2割を占めている。その数は過去最多で、多くは1週間以内に所在確認できているが、依然不明のままの方もいる。国や企業による「見守り支援」等の対策を紹介する。

「社会的孤立」を防ぐ「社会的処方」に注目を

社会的に孤立して生活習慣病などを抱えている人に、かかりつけ医が「薬」ではなく「地域とのつながり」を処方して健康に貢献していく「社会的処方」の取組みが進んでいる。1人暮らしの高齢者が主な対象だが、引きこもる人や障害者、そして子どもも対象となる。

高齢者の新しい生活様式とフレイル予防アプリ

要介護状態に直結するフレイルや転倒、骨折を防ごうと、国を挙げて高齢者の健康づくりに取り組んできたが、新型コロナの感染対策上すべて中止を余儀なくされ、高齢者の活動時間は減少している。そこで在宅で、1人でもできるフレイル予防のためのアプリが開発されたことを紹介する。

新型コロナウイルスの感染第2波に備え訪問看護ステーション間の連携を

訪問看護ステーションのスタッフが新型コロナウイルスの感染者、もしくは濃厚接触者となりステーションを休業せざるを得なくなった場合を想定した取り組みが大阪市で始まっている。予測される感染第2波、第3波を見据えた対応の普及は必須と考え、その取り組みを紹介する。

オンライン診療について知っておきたいこと

普及が進まないオンライン診療が、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い注目を集めている。感染すると重症化しやすい慢性疾患患者の受診での感染源接触リスクを防ごうと、定時処方のオンライン診療・服薬指導について、手続きが簡略化され、利用しやすくなっているという話を。

新型コロナウイルス感染症への家庭内での対応 訪問看護に活用を

新型コロナウイルスの感染拡大が進むなか、政府は、感染者が増加した際は、感染が疑われる人や軽症者は自宅での安静・療養を原則とする方針を打ち出している。その際の家庭内感染対策が、日本環境感染学会によりまとめられた。8つのポイントから成るその概要を紹介する。