訪問看護一覧

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オンライン会議の導入で気をつけたいこと

コロナの感染拡大により多職種で業務のオンライン化が進んでいる。医療界では2020年度診療報酬の改定がこの動きを加速させている。対面にこだわらずオンラインでの会議や指導を導入し、医療スタッフの負担軽減につなげる狙いだが、患者情報のセキュリティ確保が課題だ。

徘徊等による行方不明認知症者が過去最多に

警察庁がまとめた2019年の行方不明者の状況によれば、認知症などによる徘徊が原因のケースが最も多く、約2割を占めている。その数は過去最多で、多くは1週間以内に所在確認できているが、依然不明のままの方もいる。国や企業による「見守り支援」等の対策を紹介する。

「社会的孤立」を防ぐ「社会的処方」に注目を

社会的に孤立して生活習慣病などを抱えている人に、かかりつけ医が「薬」ではなく「地域とのつながり」を処方して健康に貢献していく「社会的処方」の取組みが進んでいる。1人暮らしの高齢者が主な対象だが、引きこもる人や障害者、そして子どもも対象となる。

高齢者の新しい生活様式とフレイル予防アプリ

要介護状態に直結するフレイルや転倒、骨折を防ごうと、国を挙げて高齢者の健康づくりに取り組んできたが、新型コロナの感染対策上すべて中止を余儀なくされ、高齢者の活動時間は減少している。そこで在宅で、1人でもできるフレイル予防のためのアプリが開発されたことを紹介する。

新型コロナウイルスの感染第2波に備え訪問看護ステーション間の連携を

訪問看護ステーションのスタッフが新型コロナウイルスの感染者、もしくは濃厚接触者となりステーションを休業せざるを得なくなった場合を想定した取り組みが大阪市で始まっている。予測される感染第2波、第3波を見据えた対応の普及は必須と考え、その取り組みを紹介する。

オンライン診療について知っておきたいこと

普及が進まないオンライン診療が、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い注目を集めている。感染すると重症化しやすい慢性疾患患者の受診での感染源接触リスクを防ごうと、定時処方のオンライン診療・服薬指導について、手続きが簡略化され、利用しやすくなっているという話を。

新型コロナウイルス感染症への家庭内での対応 訪問看護に活用を

新型コロナウイルスの感染拡大が進むなか、政府は、感染者が増加した際は、感染が疑われる人や軽症者は自宅での安静・療養を原則とする方針を打ち出している。その際の家庭内感染対策が、日本環境感染学会によりまとめられた。8つのポイントから成るその概要を紹介する。

2月1日を「フレイルの日」に制定 予防強化を

加齢に伴い体力や気力が低下し、「フレイル」状態に陥るのを防ごうと、2月1日を「フレイルの日」と制定。国は新年度から75歳以上を対象に「後期高齢者の質問票」によるフレイル健診を始める。要支援・要介護者を増やさないためにフレイル対策の強化は待ったなしだ。

退院支援に活用したい退院当日の訪問看護

医療ニーズの高い患者や人生最後の数日を自宅で過ごしたいと望む患者の退院支援に、「特別訪問看護指示書」を活用して、退院当日から訪問看護を受けるようにすると、患者の不安の軽減につながり、在宅への移行がスムーズになる。同時に、再入院の予防にもなるという話をまとめた。

訪問看護の移動時間は労働時間ではない?

「過労死防止法」の施行から5年になるのを受け、過労死や長時間労働への関心が高まっている。たとえば訪問看護における移動時間は労働時間として扱われるのかどうか。移動時間が労働時間として認められず労災扱いにならなかった過労死の報道をきっかけに、考えてみた。

退院支援としての試験外泊時に訪問看護を利用

退院後の生活をイメージしてもらおうと、退院支援の一環として試験外泊を行うケースが増えている。その際、訪問看護を利用することができる。1回の入院につき1回、あるいは特例として2回と制限もあり、利用は進んでいないようだ。その辺の話を訪問看護師に聞いた。

訪問指導・訪問看護で好印象を与える訪問マナー

病院勤務の経験しかない看護師が退院前や退院後の訪問指導に取り組む際に気になるのは、訪問マナーではないだろうか。やはり好印象を与え、その後の患者サイドとの信頼関係につなげたい。ということで、気後れすることなく患者宅を訪問するための基本をまとめてみた。