終末期ケア一覧

スポンサーリンク

「笑いの日」に「笑いの効用」を再考してみる

国民の祝日ではないが8月8日は「笑いの日」とのこと。そう聞いて思うのは「看護は笑いと関係が深い」ことだ。「笑いの効用」はがん患者のNK細胞や糖尿病患者の血糖値に、またセルフケアが欠かせない患者の自己効力感にもプラスに働く。そして看護師のユーモアセンスも。

コロナ禍による面会制限に55%の緩和ケア病棟がオンライン活用

新型コロナにより、家族など大切な人との分断を余儀なくされている緩和ケア病棟の患者に対する、対面面会に代わるコミュニケーション支援にまつわる調査結果を紹介する。55%の施設がインターネットを活用しているものの、30%は「何もしていない」とのことだが……。

「エンドオブライフ・ケア援助者養成基礎講座」がオンラインで再開されます

エンドオブライフ・ケア協会の小澤竹俊医師をご存知の方は多いだろう。終末期の医療・ケアに携わる人々を対象に開催されてきた養成講座が新型コロナの影響で休止されていたが、約4か月ぶりにWEB会議システムによるオンラインで再開されることとなったことをお知らせする。

withコロナ時代の在宅ACPの実践に向けて

アドバンス・ケア・プランニング(ACP)は年齢に関係なく、あらゆる人に必要だ。未知のウイルスが猛威を振るっている今だからこそ、医療現場はもとより在宅医療・ケアの現場においても不可欠になっている。かかりつけ医と共に行う、その啓発・普及・実践についてまとめた。

日本医師会が終末期医療ガイドラインを改定

日本医師会がACPの概念を盛り込んで改定した「人生の最終段階における医療・ケアに関するガイドライン」を公表。「ACPの重要性は終末期に限らないから」と「終末期」の表現は改められた。看取りが在宅なとでも行われていることへの配慮もあり、新しい内容になっている。

家族と会えない終末期患者にテレビ電話で面会を

新型コロナ感染症(COVID-19)は入院患者から家族や大切な人との面会の機会を奪い、特に終末期患者には「このままもう会えないかもしれない」不安を与えている。そこで立ち上がった全国の緩和ケア医の有志による「テレビ電話面会」の普及に向けた活動を紹介する。

COVID-19対応における意思決定支援

COVID-19(新型コロナウイルス感染症)の患者が急増するのに伴い、重症化した患者の治療に欠かせない人工呼吸器の装着などをめぐり、事前に患者の意思を確認しておくこと、つまりアドバンス・ケア・プランニングの重要性が指摘されている。その意思決定支援について書いてみた。

意思決定支援で悩みがちな患者の「推定意思」

患者に提供する医療やケアはすべて、患者本人の意思決定を基本に行うとする倫理原則を遵守しようにも、患者が意思決定できない状態にあることは珍しくない。その際は家族等の力を借りて、本人の意思を推定し、その推定意思を尊重することになる。その方法についてまとめてみた。

意思決定支援で陥りがちな倫理的ジレンマのこと

日常のケア場面で意思決定支援が求められることは少なくない。その際、患者の意思を最優先すべきだが、その選択に倫理的問題を感じてジレンマに陥ることがある。だが、ときにそれは自分の価値観との違いに起因することもあり、第三者の意見を求めてみることが大切だ。

人生会議(ACP)のポスター騒動後、新たなポスターに関心が集まっています

人生会議(ACP)ポスターの一件以来、人生会議に関するさまざまな発信が続いている。そのなかの訪問診療医が「決めなくてもいいから、いっぱい話をしよう」と呼びかける動画とポスターに多くの共感が寄せられている。人生会議はいろいろあっていいとのメッセージを伝えたい。

日本老年医学会が「ACP事例集」に新事例追加

ACPの対象で圧倒的に多いのは高齢者だ。高齢者の医療・ケアを専門領域とする日本老年医学会は、先に「ACP推進に関する提言」と併せ、提言に沿ったACPの実践例を集めた事例集を発表していた。最近そこに新事例が加わったのを機に、その概要をまとめた。

「意思決定支援」を始める前に確認したいこと

患者の意思にできるだけ沿った医療を実現し患者の尊厳を守りたいと、「意思決定支援」の取り組みが進んでいる。「人生会議」はその代表だが、「医師にすべておまかせしたい」と話す患者にも、自己決定を促し意思決定支援を行うべきか。難題だか考えておきたい課題では……。

「人生会議」PRポスター騒動で気づいたこと

アドバンス・ケア・プランニング(ACP)については、「人生会議」という愛称をつけて普及を試みたものの、思ったほど認知度は上がっていない。そこで厚労省はPRポスターを作成して一層の啓蒙を図った。が、このポスターの評判は悪く、公表から1日で撤収に……。

遠隔での死亡診断が全国で1例も実施されず?

在宅での穏やかな死を望む声に応えるべく、国は一昨年、看護師の補助の基、医師が遠隔で死亡診断を行うガイドラインを策定するなど、体制整備を進めてきた。多くの看護師がその補助行為を行うための研修を修了しているのだが、全国で1件も実施されていない。その理由を探った。

看護師によるグリーフケアとしてのエンゼルケア

看取った患者のその後のケアは、「死後の処置」から「エンゼルケア」へと表現は変わったが、その内容はどう変わっているのか。葬儀社もエンゼルケアを提供する時代にあって、看護師によるエンゼルケアは、遺族と看護師双方のグリーフケアにつながるものであってほしい。