公務員看護師は一般の看護師と何が違うのか
新型コロナへの対応で経営難に陥っている医療機関が少なくない。その影響をボーナスカット等で受けた看護師らの「公務員看護師なら……」のボヤキを耳にし、改めて公務員看護師について調べてみた。確かに給与面ではよさそうだが、いいことばかりではなさそうだ。
超高齢化時代の今、病院でも地域でもさらなる活躍が期待される看護職の方々のワーク&ライフ両面から「看護力アップ」を応援するサイトです。
新型コロナへの対応で経営難に陥っている医療機関が少なくない。その影響をボーナスカット等で受けた看護師らの「公務員看護師なら……」のボヤキを耳にし、改めて公務員看護師について調べてみた。確かに給与面ではよさそうだが、いいことばかりではなさそうだ。
新型コロナ感染対策として尾身茂会長が求める「感染対策としての行動変容」は、「ナッジ理論」の応用により比較的成功している。理屈で説得するよりも、ちょっとしたきっかけを与えることで行動変容を引き起こすという「ナッジ理論」。生活習慣病の指導に活用できそうでは?
コロナの感染拡大により多職種で業務のオンライン化が進んでいる。医療界では2020年度診療報酬の改定がこの動きを加速させている。対面にこだわらずオンラインでの会議や指導を導入し、医療スタッフの負担軽減につなげる狙いだが、患者情報のセキュリティ確保が課題だ。
救急車を頼むほどではないが自力での通院が困難な患者を支援しようと、看護師が同乗する「ナースカー」の取り組みが広がっている。高齢ドライバーによる交通事故の急増により運転免許の返納を求める声が高まるなか、通院手段を奪われる高齢患者の救済策としても注目される。
地域包括ケアシステム構築の要は、医療・介護・福祉領域のあらゆる現場で活躍する看護職同士の連携であろう。この看看連携体制づくりに厚労省が病院看護管理者向けに策定した手引きを紹介。今直面している課題が院内だけの問題でないと認識することが出発点となる。
「若いあなたにはわからない」との高齢患者の言葉に触発され「高齢者疑似体験」に挑戦した28歳の看護師が身をもって体感したことを紹介。「できていることは極力自分で、手助けは最小限に」というケアの原則を守ることが、高齢者の尊厳遵守になると実感したとのこと。
職業柄病気を抱える人に接触する可能性があれば、職業感染リスクを常に念頭に置く必要がある。標準予防策も重要だが、ワクチンによる予防接種により自らが感染源になることを防ぐことも重要だ。このワクチン接種の指針となるガイドラインのポイントをまとめた。
男女ともに晩婚化が進むのに併行して晩産化も進み、不妊治療を受ける夫婦が増えている。そんな彼らの仕事と不妊治療の両立に役立てばと、厚労省は企業向けに不妊治療への理解と支援を促すリーフレットを作成している。その概要と「不妊治療連絡カード」を紹介する。
医学教育に「スチューデントドクター制度」があるように看護教育にも「スチューデントナース制度」をスタンダードとして導入してはどうかという話を書いてみた。この制度導入から15年となる山形大学医学部看護学科の先駆的取り組みの概要を紹介する。
米国などでは国家資格化している医師のパートナー、フィジシャン・アシスタント、通称「PA」だが、日本ではその案はあるものの、実現にはまだ道半ばだ。そんななか、独自にPA育成プログラムを立ち上げ、養成したPAを訪問診療に同行させている医師がいる。
水銀に関する国際条約の発効や「水銀汚染防止法」の成立により、2021年以降は水銀血圧計も水銀体温計も製造、輸出入が禁止される。既存のものは引き続き使用できるが、長期使用に伴う弊害が測定値の精度を下げるリスクもあり、相応の対応が求められている。
保釈中の元看護師が訪問先で窃盗事件を起こした件が報じられ、訪問看護への信用失墜の声がチラホラ聞こえてくる。訪問介護を訪問看護と誤報されたこともあるが、訪問看護ニーズが高まっている折だけにことは深刻だ。看護職の免許に関する行政処分はどうなっているのだろうか。
従来の褥瘡に代わり「医療関連機器圧迫創傷」に注目が集まり、予防策の徹底が求められている。日常的に使用頻度の高い酸素マスクやカテーテルなどに接触する部位に発生する圧迫創傷は、医療スタッフの心がけ次第で予防可能である。その実態と予防策のポイントをまとめた。
医療や看護の現場で仕事をしていると、さまざまなジレンマに日々直面することは想像に難くない。特に組織のはざまにいる看護管理者は倫理的に意思決定を求められる場面が多い。そんなときに倫理的にふるまう道しるべとして、勝原裕美子氏による本を紹介する。
病院勤務の看護師には交代制勤務が避けられないが、心身への負担を軽減する観点からシフトのあり方が見直されている。体に優しいとされ、看護現場で普及が期待される「正循環シフト」とは……。