新型コロナウイルス(COVID-19)一覧

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新型コロナ感染再拡大 感染対策の基本徹底を

世界的に新型コロナ感染の再拡大に警戒感が高まっている。連日報道される新規感染者数に一喜一憂しがちだが、政府の分科会は感染状況を4段階に分類し、感染状態を的確に評価し対応することを提案。PCR検査を増やすだけでは医療従事者への負担軽減にならないことにも言及。

N95マスク長時間装着による圧迫創傷を防ぐ

収束傾向にあった新型コロナウイルスが感染再拡大へと一転し、医療従事者には気の抜けない日々が続く。特にCOVID-19の患者対応に当たるスタッフには、N95マスクの長時間装着による圧迫創傷という肌トラブルも悩みだ。日本褥瘡学会によるその予防法を紹介する。

新型コロナの自粛生活と「生活不活発病」

コロナの感染再拡大により閉じこもりがちな生活が続くと、「生活不活発病」が広がる懸念が…。動かないことが全身の機能低下を招き、フレイルから要介護へと進みかねない。チェックリストで活動が低下している生活を把握し、生活の活発化に向けたサポートが求められる。

「ナッジ理論」を応用して行動変容を引き起こす

新型コロナ感染対策として尾身茂会長が求める「感染対策としての行動変容」は、「ナッジ理論」の応用により比較的成功している。理屈で説得するよりも、ちょっとしたきっかけを与えることで行動変容を引き起こすという「ナッジ理論」。生活習慣病の指導に活用できそうでは?

「新型コロナ慰労金」支給は最速で8月下旬に

新型コロナウイルス感染症に対応した医療従事者等に上限20万円の慰労金を支給する事業が動き出した。医療機関等が対象者の委任を取り付け、代理申請・受領するのだが、その申請マニュアルが発表された。対象期間中に10日以上、患者と接していることなどの条件を説明する。

新型コロナウイルスに空気感染の可能性浮上 

WHOはこれまで新型コロナの空気感染の可能性を否定してきた。だが、科学者グループの「エアロゾル感染」の指摘を受け、改めてその可能性を検証するとのこと。わが国の「新しい生活様式」にある3密の回避やマスク着用、換気の励行などは、空気感染対策に通じるように思えるが。

コロナ患者対応医療従事者の約3割がうつ状態に

新型コロナウイルス感染症患者の対応にあたる医療スタッフの約3割が過度のストレスからうつ状態になっていた、との調査結果が報じられた。その多さに驚くと同時に、メンタルケアの重要性を痛感。ストレス状態が長引けば燃え尽きにも。不安やストレスへの対処法をまとめた。

コロナ慰労金「10日以上勤務」が条件 申請・受給は医療機関が代理

新型コロナウイルス感染症対応従事者慰労金交付事業の給付対象者には、「10日以上勤務」「患者と接している」などの条件がある。これらの条件を読み解きながら、慰労金を受け取れるのかどうか、その申請から受け取りは医療機関が代理となることなどをまとめた。

コロナ感染第2波に備え個人防護具(PPE)の適正使用法再確認を

東京都を中心に新規感染者が連日最多を更新し、新型コロナウイルスの感染再拡大が懸念され、その備えが喫緊の課題となっている。多数のCOVID-19患者を受け入れながら院内感染ゼロの自衛隊中央病院は、訓練と基本遵守の賜物とのこと。その基本を再確認してみた。

コロナ禍による面会制限に55%の緩和ケア病棟がオンライン活用

新型コロナにより、家族など大切な人との分断を余儀なくされている緩和ケア病棟の患者に対する、対面面会に代わるコミュニケーション支援にまつわる調査結果を紹介する。55%の施設がインターネットを活用しているものの、30%は「何もしていない」とのことだが……。

口元が隠れるマスクで悩まされている人たち

感染対策としてマスクは必要だが、口元が隠れることで悩まされる人たちがいることを忘れてはならないだろう。まずは聴覚障害により、相手の口の動きや表情で意思の疎通を図っている人たち。また保育現場でも、口の動きや表情は子どもの成長に重要な役割をしているらしい。

コロナ禍のストレスとマスクが招く肌トラブル

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う生活様式の変更を余儀なくされるストレスの多い生活とマスクの長時間着用により、例年以上に肌トラブルに悩む20代、30代の女性が増えているとの調査結果が発表された。その調査結果と肌トラブル軽減のためのセルフケアについてまとめた。

withコロナ時代の在宅ACPの実践に向けて

アドバンス・ケア・プランニング(ACP)は年齢に関係なく、あらゆる人に必要だ。未知のウイルスが猛威を振るっている今だからこそ、医療現場はもとより在宅医療・ケアの現場においても不可欠になっている。かかりつけ医と共に行う、その啓発・普及・実践についてまとめた。

不妊治療費助成制度 年齢と所得の要件を緩和

新型コロナウイルスの感染拡大により不妊治療の延期を余儀なくされている夫婦が少なくない。厚労省は救済策として、特定不妊治療費助成制度に、妻の年齢と所得の要件を緩和するという時限的特例措置を講じている。元々の制度内容と併せ、その措置内容を紹介する。