宗教と医療行為との関係で知っておきたいこと




宗教

患者が日本人の場合も
宗教的配慮が求められることも

この先ますます増加することが予測される訪日外国人――。
医療機関が彼らを患者として受け入れ、医療行為を行う際には、宗教や習慣などに配慮して特別な対応が求められる場合が少なからずあるだろう、という話を先に書きました。
読んでいただけましたでしょうか。

しかし、患者の信仰上の理由、あるいは倫理観や価値観の相違などにより、救命や健康維持の観点からすすめる医療行為や看護ケアに対し患者が拒否の姿勢を示す場合があるのは、何も外国人に限ったことではありません。

日本人の宗教について言えば、「宗教を信じるか」の問いに、72%の人が信仰を「もっていない、信じていない、関心がない」と回答したとする統計データがあります(統計数理研究所「2013年 国民性調査」による)。

この値からもわかるように、日本人には無宗教の人が多いと言っていいでしょう。
しかし、逆に言えば28%、つまりおよそ4人に1人の日本人は何らかの宗教をもっているわけですから、医療行為や看護ケアにおいて患者個々の信仰心に配慮が求められるケースが少なくないとも言えるのではないでしょうか。
ということで、今日はその辺の話を書いてみたいと思います。

訪日外国人は増加傾向にある。併行して医療機関を訪れる外国人旅行者も大幅増となるとの見通しのもとに公表された「外国人患者受入れのための医療機関向けマニュアル」を参考に、社会問題化している医療費トラブルの防止や感染症対策、宗教上の問題を中心にまとめた。

「エホバの証人」信者が
信仰を理由に輸血を拒否

宗教的配慮が求められるケースの代表と言えるのが、「エホバの証人と輸血」の問題です。
キリスト系の新宗教として知られる「エホバの証人」の信者は、日本国内だけでも21万6472人(「2014年エホバの証人年鑑」による)いるとされています。

信者数の多さと、日本支部が全国各地に点在していることから考えても、救命という観点から輸血が必要なものの、患者から信仰を理由に輸血を拒否されるという事態は、どこの医療機関でも直面しうる問題だと考えられます。

この、エホバの証人の信者による輸血拒否に関しては、日本医師会のホームページにある「医の倫理の基礎知識」のコーナーにおいて、東京医科歯科大学生命倫理研究センターの吉田雅幸医師らが「エホバの証人と輸血」と題し、対応策を簡潔に提示しています。

輸血拒否の解釈に信者間で幅がある

そこではまず、一口に「エホバの証人の信者」と言っても、実際に輸血に関する考え方を聞いてみると微妙な個人差があり、大きく「絶対的無輸血の場合」と「相対的無輸血の場合」とに分けられると説明しています。

このうち「絶対的無輸血の場合」とは、文字どおり、輸血をしないと生命の危機に陥るリスクがあることを伝えても、頑として輸血を拒否するというケースです。
一方の「相対的無輸血の場合」は、生命の危機や重篤な障害に至るリスクがないと判断される場合に限り、輸血を拒否するというケースです。

医療現場で実際に問題になるのは前者、つまりたとえ自分の命を落とすことになっても輸血は受けられないというケースです。
このことから、エホバの証人の信者である患者を前にしたら、輸血を受けることについてその都度本人の意思確認を行う必要があることを示唆しています。

宗教上の理由による輸血拒否への
医療機関としての方針を周知

エホバの信者である患者から信仰上の理由で輸血を拒否される場面として、吉田医師らは以下の3ケースをあげ、個々について医療者サイドがとるべき対応を提示しています。

■待機的手術における輸血拒否への対応
手術に際し、手術中に救命のために輸血が必要になることが予測される場合は、術前に以下の選択肢を提示して患者の意思決定を促す。
①輸血が必要になれば輸血することを事前に伝えて患者に自己決定する機会を与え、患者が拒否した場合は治療を断る。
②患者の意思を尊重し、その意思を書類に明記してもらったうえで無輸血下に手術を行う。
この手術により、仮に患者が出血死する事態になっても、その意思表示書があれば医療機関側が責任を問われることはない。

■救急医療など緊急時における輸血拒否への対応
事前に患者の意思を確認できない状況下で緊急的処置として輸血が必要になるといった事態に備え、事前策として、医療機関としての対応について方針を策定し、その内容を「宗教上(エホバの証人)の理由による輸血拒否への対応について」として院内掲示、および病院のホームページ上などさまざまな手段を活用して公開し、患者や地域住民への周知を徹底する。

■未成年者や意思確認できない患者の親権者などによる輸血拒否への対応
未成年者の患児、あるいは自己決定能力がない患者で、その親権者や家族が信仰上の理由により患児・患者への輸血を拒否する場合については、医療機関としての方針を説明し、方針に同意が得られないときは転院をすすめる。

以上、紹介してきた吉田医師らの見解は、日本医師会のホームページ「医の倫理の基礎知識」のコーナーから全文をダウンロードすることができます(コチラ)。
また、この問題については、2008年2月に日本麻酔学会、日本外科学会など関連学会の合同委員会が報告した「宗教的輸血拒否に関するガイドライン」(コチラ)が参考になります。

日常的な看護ケアにおいて
宗教的配慮をしていますか

医療行為そのものとは別に、看護ケアにおいて宗教的な配慮が求められることもあります。
この点については、日常的な看護ケアにおいて宗教的配慮がなされている実態を明示する目的でまとめられた研究論文があります。

「日本の看護ケアにおける宗教的配慮の現状に関する実態調査」*としてまとめられているこの研究では、全世界の人口の約7割を占めるとされる3大宗教、キリスト教、イスラム教、ヒンドゥー教について、それぞれの信者に対する看護ケアにおいて宗教的配慮が求められる22項目をピックアップし、その配慮を踏まえたケアが行われているかどうかをWeb上でアンケート調査を行っています。
*甲斐ゆりあ・安藤敬子・清村紀子:日本の看護ケアにおける宗教的配慮の現状に関する実態調査、看護科学研究 vol.17,22-27(2019)

調査の対象とされたのは、訪日外国人患者が多いと推定される首都圏にある300床以上の医療機関18施設の看護管理者であり、限定的ではありますが、実施されている宗教的配慮が具体的に明記されている点に、個人的には大変興味をもって読ませていただきました。

世界的に信者が多いということは、日本人の信者も少なくないことを意味し、対外国人患者だけでなく日本人の患者ケアにおいても、宗教的配慮が求められる話ではないかとの思いから、紹介させていただきました。
なお、本論文はコチラから全文をダウンロードできますので、是非参考にしてみてください。