「看護力アップ」応援記

訪問看護で利用できない注射薬がある!?

在宅療養に移行後も点滴や注射を継続する患者は少なくない。その際、退院支援看護師は訪問看護師との連携が欠かせないが、事前に知っておきたい訪問看護師が実施可能な輸液や注射に関する医療行為、必要な注射薬、医師の指示書等に関する基本的知識をまとめてみた。

トイレットペーパーやポビドンヨードのうがい薬等々、コロナ禍で人々が情報に振り回される騒動が続いている。健康や医療に関する情報リテラシーについては、意思決定支援の場でも課題となることが多いと聞く。高めるには医療者サイドからの正しい情報提供が必須なのだが……。

高齢者に新型コロナウイルスは、人生の最終段階に突然直面させるリスクの高い脅威だ。本人の意向を反映した最善の医療・ケアを受ける権利を保障するために、日本老年医学会はACPの早期実践を呼び掛ける提言をまとめた。医療崩壊や人工呼吸器装着等の問題を中心にまとめた。

国民の祝日ではないが８月８日は「笑いの日」とのこと。そう聞いて思うのは「看護は笑いと関係が深い」ことだ。「笑いの効用」はがん患者のNK細胞や糖尿病患者の血糖値に、またセルフケアが欠かせない患者の自己効力感にもプラスに働く。そして看護師のユーモアセンスも。

比較的若い世代の女性の罹患率が高い子宮頸がんの検診ガイドライン更新版がリリースされた。対象年齢を30歳からに、検診間隔を５年に１回と明記。加えて、原因ウイルスHPVの感染検査を単独検査法として推奨している。HPVワクチン接種についても紹介する。

糖尿病予備軍も含め、食事や運動の自己管理が欠かせない人は全国に2000万人と推定される。彼らの自己管理をサポートするエキスパート「糖尿病療養指導士」には日本版と地域版があるが、いずれも認定試験受験資格要件の1つ、講習会がeラーニングになったのは幸いでは。

新型コロナへの対応で経営難に陥っている医療機関が少なくない。その影響をボーナスカット等で受けた看護師らの「公務員看護師なら……」のボヤキを耳にし、改めて公務員看護師について調べてみた。確かに給与面ではよさそうだが、いいことばかりではなさそうだ。

収束傾向にあった新型コロナウイルスが感染再拡大へと一転し、医療従事者には気の抜けない日々が続く。特にCOVID-19の患者対応に当たるスタッフには、N95マスクの長時間装着による圧迫創傷という肌トラブルも悩みだ。日本褥瘡学会によるその予防法を紹介する。

新型コロナ感染対策として尾身茂会長が求める「感染対策としての行動変容」は、「ナッジ理論」の応用により比較的成功している。理屈で説得するよりも、ちょっとしたきっかけを与えることで行動変容を引き起こすという「ナッジ理論」。生活習慣病の指導に活用できそうでは？

日本高血圧学会は2017年6月より、毎月17日を「減塩の日」に制定し、高血圧や循環器疾患・腎疾患等の予防・治療の要となる減塩対策に取り組んでいる。市民講座の開講などに加え、特に力を入れている良質でなおかつ美味しい「減塩食品」の普及だ。その活動を紹介する。

コロナの感染拡大により多職種で業務のオンライン化が進んでいる。医療界では2020年度診療報酬の改定がこの動きを加速させている。対面にこだわらずオンラインでの会議や指導を導入し、医療スタッフの負担軽減につなげる狙いだが、患者情報のセキュリティ確保が課題だ。

新型コロナウイルス感染症に気をとられていたが、結核の集団感染発生の報に、結核が過去の病気ではないことを改めて認識させられる。年間15,000を超える人が結核を発病し、2,000人以上が死亡。空気感染による職業感染のリスクもあり、予防や対処法をまとめた。

塩分控えめの食事は、高血圧の有無に関係なく健康的な食事だ。だが、従来型の減塩食は味がいまひとつで飽きてしまいがち。そこで、国立循環器病研究センターが開発した、塩を減らすことにより素材の持つうまみをを引き出して美味しくする「かるしお」の減塩食を紹介する。

警察庁がまとめた2019年の行方不明者の状況によれば、認知症などによる徘徊が原因のケースが最も多く、約２割を占めている。その数は過去最多で、多くは１週間以内に所在確認できているが、依然不明のままの方もいる。国や企業による「見守り支援」等の対策を紹介する。

性的暴行被害者の妊娠中絶は、「本人の同意」があれば手術を受けられるのだが、医療機関によっては「加害者の同意」を求める結果、被害者がたらい回しにされたり中絶可能な期間を超えてしまう例があるとして、弁護士が医師会に同意不要の徹底を求める要望書を提出した。