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「ナッジ理論」を応用して行動変容を引き起こす

新型コロナ感染対策として尾身茂会長が求める「感染対策としての行動変容」は、「ナッジ理論」の応用により比較的成功している。理屈で説得するよりも、ちょっとしたきっかけを与えることで行動変容を引き起こすという「ナッジ理論」。生活習慣病の指導に活用できそうでは?

オンライン会議の導入で気をつけたいこと

コロナの感染拡大により多職種で業務のオンライン化が進んでいる。医療界では2020年度診療報酬の改定がこの動きを加速させている。対面にこだわらずオンラインでの会議や指導を導入し、医療スタッフの負担軽減につなげる狙いだが、患者情報のセキュリティ確保が課題だ。

コロナ感染第2波に備え個人防護具(PPE)の適正使用法再確認を

東京都を中心に新規感染者が連日最多を更新し、新型コロナウイルスの感染再拡大が懸念され、その備えが喫緊の課題となっている。多数のCOVID-19患者を受け入れながら院内感染ゼロの自衛隊中央病院は、訓練と基本遵守の賜物とのこと。その基本を再確認してみた。

徘徊等による行方不明認知症者が過去最多に

警察庁がまとめた2019年の行方不明者の状況によれば、認知症などによる徘徊が原因のケースが最も多く、約2割を占めている。その数は過去最多で、多くは1週間以内に所在確認できているが、依然不明のままの方もいる。国や企業による「見守り支援」等の対策を紹介する。

知っておきたい「性的暴行被害者の妊娠中絶」

性的暴行被害者の妊娠中絶は、「本人の同意」があれば手術を受けられるのだが、医療機関によっては「加害者の同意」を求める結果、被害者がたらい回しにされたり中絶可能な期間を超えてしまう例があるとして、弁護士が医師会に同意不要の徹底を求める要望書を提出した。

コロナ禍による面会制限に55%の緩和ケア病棟がオンライン活用

新型コロナにより、家族など大切な人との分断を余儀なくされている緩和ケア病棟の患者に対する、対面面会に代わるコミュニケーション支援にまつわる調査結果を紹介する。55%の施設がインターネットを活用しているものの、30%は「何もしていない」とのことだが……。

口元が隠れるマスクで悩まされている人たち

感染対策としてマスクは必要だが、口元が隠れることで悩まされる人たちがいることを忘れてはならないだろう。まずは聴覚障害により、相手の口の動きや表情で意思の疎通を図っている人たち。また保育現場でも、口の動きや表情は子どもの成長に重要な役割をしているらしい。

「身体拘束ゼロへの手引き」を見直してみた

身体拘束の予防については、看護の現場では、日本看護倫理学会のガイドラインが有用らしい。しかし介護との連携場面では、厚労省のガイドライン「身体拘束ゼロへの手引き」の理解なくしては話が進まないことが多いと聞く。そこで改めて、その手引きを見直してみた。

摂食嚥下支援チームによるリハビリに加算 2020年度診療報酬改定

摂食嚥下機能に障害がある患者に対するリハビリとしての「摂食機能療法」が専門チームにより効果的に行われ、1人でも多くの患者に「食べる楽しみ」を取り戻してもらおうと、2020年度診療報酬改定では、加算算定要件や施設基準が改善されている。その紹介を。

「社会的孤立」を防ぐ「社会的処方」に注目を

社会的に孤立して生活習慣病などを抱えている人に、かかりつけ医が「薬」ではなく「地域とのつながり」を処方して健康に貢献していく「社会的処方」の取組みが進んでいる。1人暮らしの高齢者が主な対象だが、引きこもる人や障害者、そして子どもも対象となる。

withコロナ時代の在宅ACPの実践に向けて

アドバンス・ケア・プランニング(ACP)は年齢に関係なく、あらゆる人に必要だ。未知のウイルスが猛威を振るっている今だからこそ、医療現場はもとより在宅医療・ケアの現場においても不可欠になっている。かかりつけ医と共に行う、その啓発・普及・実践についてまとめた。

不妊治療費助成制度 年齢と所得の要件を緩和

新型コロナウイルスの感染拡大により不妊治療の延期を余儀なくされている夫婦が少なくない。厚労省は救済策として、特定不妊治療費助成制度に、妻の年齢と所得の要件を緩和するという時限的特例措置を講じている。元々の制度内容と併せ、その措置内容を紹介する。