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家族と会えない終末期患者にテレビ電話で面会を

新型コロナ感染症(COVID-19)は入院患者から家族や大切な人との面会の機会を奪い、特に終末期患者には「このままもう会えないかもしれない」不安を与えている。そこで立ち上がった全国の緩和ケア医の有志による「テレビ電話面会」の普及に向けた活動を紹介する。

アルコール消毒製品の転売規制とその代用品

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言が全面解除となり、経済活動が再開される。オフィスでも店舗でもアルコール消毒製品が必須だ。その転売が法的禁止となったが、入手は依然として楽ではない。代用品として使えることが確認された界面活性剤入り洗剤を紹介する。

新型コロナ治療薬「レムデシビル」に回復期間の短縮効果を確認 米国NIH

COVID-19に対するわが国初の治療「レムデシビル」の回復期間短縮効果が臨床試験で確認された。酸素投与が必要な患者が人工呼吸器が必要になる前に投与するといいという。軽症患者用の経口治療薬として「アビガン」の治験も進んでいるが有効性の判断はまだの段階だ。

新型コロナウイルスの感染第2波に備え訪問看護ステーション間の連携を

訪問看護ステーションのスタッフが新型コロナウイルスの感染者、もしくは濃厚接触者となりステーションを休業せざるを得なくなった場合を想定した取り組みが大阪市で始まっている。予測される感染第2波、第3波を見据えた対応の普及は必須と考え、その取り組みを紹介する。

新型コロナウイルス「ネコからネコへ」感染伝播

ペット愛好者には新型コロナウイルスの動物感染が気になるなか、ウイルスに感染したネコから接触感染により健康なネコに感染することが研究報告された。ネコからヒトへの感染例の報告はまだないが、ペットとの付き合い方、とりわけネコを飼ううえで注意したい点をまとめた。

新型コロナ診療の手引き改訂 「重症度分類」提示

新型コロナウイルス感染症の診療にあたっている医師等による「診療の手引き改訂版」が公表された。重症化に関連がある「血栓」への対応と「重症度分類」、さらには最近薬価承認された抗原検査、初めての治療薬「レムデシビル」に関する情報が新たに盛り込まれている。

新型コロナに職業感染した医療従事者に労災認定

新型コロナウイルス感染症の医療従事者が初めて労災認定された。職業感染、つまり仕事中に感染したことが認められた結果だ。だが、仕事との関係が認められない場合もある。その際は、健康保険の傷病手当金が給付されるが、いずれの給付も受けられないケースもある。

緊急事態宣言39県解除と「新しい生活様式」

新型コロナウイルスの感染拡大を受け全国に発令されていた「緊急事態宣言」が東京など8都道府県を除く39県で解除された。ただ、これはあくまでも通過点であり、3密の回避やマスクの着用など「新しい生活様式」により、ウイルスを警戒した生活を継続する必要がある。

新型コロナの抗原検査、PCR検査、抗体検査

新型コロナ感染の有無を15分程度で調べられる抗原検査の検査キットが薬事承認された。ただ精度に難があり「陰性」と出た際はPCR検査で確定診断する必要がある。出口戦略には「抗体検査」が欠かせないが、現存の検査キットの精度にはやはり問題がある。新キットに期待が…。

知っておきたい新型コロナウイルス感染症治療薬

国内初の新型コロナウイルス感染症治療薬として「レムデシビル」が薬事承認され、すでに医療機関に届いている。数は限られるがICUで治療中の患者に投与される。「アビガン」も国内で治験が進行中で、近々の承認が期待される。他にもいくつかの既存薬を活用できそうだ。

新型コロナウイルス感染者のための「ナイチンゲール病院」ロンドンに開設

ナイチンゲール生誕200年の記念すべき日を、新型コロナウイルスとの闘いの真っただ中で迎えることになった。折しも英国政府は感染者のための仮設病院を「ナイチンゲール病院」と命名。改めて、看護実践者及び統計学者としてのナイチンゲールを彷彿させられる。

PCR検査や相談の新たな目安を厚労省が発表

新型コロナウイルスの感染が疑われる人が相談・受診する目安の改定が行われ、厚労省から発表された。「37.5度以上」という基準が削除されるなど、相談するハードルが低くなったことで、PCR検査につながりやすくなることが期待される。残る課題は、検査体制の整備だ。

新型コロナウイルス対策で注目の「ビタミンD」

新型コロナウイルスのパンデミック下にあり、「感染防止にビタミンDのサプリメントがいい」との情報をSNS上で見かけるが、事の真偽はどうなのか。日本栄養士会の会長が先日発表したメッセージにその根拠を探ったが、やはりバランスのいい食事と日光浴が推奨されている。

新型コロナウイルス対策に伴うテイクアウト増で食中毒に注意を

COVID-19対策としての緊急事態宣言下にあり、減少した売り上げを補完しようと、テイクアウトなどに取り組む飲食店が増えているが、懸念されるのは食中毒だ。COVID-19対応で手いっぱいの医療現場をさらに混乱させないよう、食中毒予防についてまとめた。