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糖尿病療養指導士の講習会はeラーニングで

糖尿病予備軍も含め、食事や運動の自己管理が欠かせない人は全国に2000万人と推定される。彼らの自己管理をサポートするエキスパート「糖尿病療養指導士」には日本版と地域版があるが、いずれも認定試験受験資格要件の1つ、講習会がeラーニングになったのは幸いでは。

公務員看護師は一般の看護師と何が違うのか

新型コロナへの対応で経営難に陥っている医療機関が少なくない。その影響をボーナスカット等で受けた看護師らの「公務員看護師なら……」のボヤキを耳にし、改めて公務員看護師について調べてみた。確かに給与面ではよさそうだが、いいことばかりではなさそうだ。

N95マスク長時間装着による圧迫創傷を防ぐ

新型コロナウイルス感染症は落ち着きを見せてはいるものの、医療従事者には気の抜けない日々が続く。特にその患者対応に当たるスタッフには、N95マスクの長時間装着による圧迫創傷という肌トラブルも悩みだ。日本褥瘡学会によるその予防法を紹介する。

「ナッジ理論」を応用して行動変容を引き起こす

新型コロナ感染対策として尾身茂会長が求める「感染対策としての行動変容」は、「ナッジ理論」の応用により比較的成功している。理屈で説得するよりも、ちょっとしたきっかけを与えることで行動変容を引き起こすという「ナッジ理論」。生活習慣病の指導に活用できそうでは?

オンライン会議の導入で気をつけたいこと

コロナの感染拡大により多職種で業務のオンライン化が進んでいる。医療界では2020年度診療報酬の改定がこの動きを加速させている。対面にこだわらずオンラインでの会議や指導を導入し、医療スタッフの負担軽減につなげる狙いだが、患者情報のセキュリティ確保が課題だ。

マスク着用による意思疎通への弊害で悩む人たち

感染対策としてマスクは必要だが、口元が隠れることで悩まされる人たちがいることを忘れてはならないだろう。まずは聴覚障害により、相手の口の動きや表情で意思の疎通を図っている人たち。また保育現場でも、口の動きや表情は子どもの成長に重要な役割をしているらしい。

厚生労働省「身体拘束ゼロへの手引き」ポイント

身体拘束の予防については、看護の現場では、日本看護倫理学会のガイドラインが有用らしい。しかし介護との連携場面では、厚労省のガイドライン「身体拘束ゼロへの手引き」の理解なくしては話が進まないことが多いと聞く。そこで改めて、その手引きを見直してみた。

摂食嚥下支援チームによるリハビリに加算 2020年度診療報酬改定

摂食嚥下機能に障害がある患者に対するリハビリとしての「摂食機能療法」が専門チームにより効果的に行われ、1人でも多くの患者に「食べる楽しみ」を取り戻してもらおうと、2020年度診療報酬改定では、加算算定要件や施設基準が改善されている。その紹介を。

「社会的孤立」を防ぐ「社会的処方」に注目を

社会的に孤立して生活習慣病などを抱えている人に、かかりつけ医が「薬」ではなく「地域とのつながり」を処方して健康に貢献していく「社会的処方」の取組みが進んでいる。1人暮らしの高齢者が主な対象だが、引きこもる人や障害者、そして子どもも対象となる。

病気の子どもの笑顔を取り戻すクラウンたち

新型コロナウイルスの感染拡大により入院中の子どもたちは、面会制限により家族にも満足に会えない日々を送っている。そんな彼らに笑顔を取り戻してもらおうと、ホスピタル・クラウンによるオンラインを介しての新しい挑戦が始まろうとしている。しかも家族の似顔絵サービスも。

日本医師会が終末期医療ガイドラインを改定

日本医師会がACPの概念を盛り込んで改定した「人生の最終段階における医療・ケアに関するガイドライン」を公表。「ACPの重要性は終末期に限らないから」と「終末期」の表現は改められた。看取りが在宅なとでも行われていることへの配慮もあり、新しい内容になっている。

感染対策としての「隔離」とメンタルケア

COVID-19では感染対策の一環として、感染者も彼らにかかわる医療従事者も「隔離」生活を強いられる。行動が制限され、大切な人とも引き離される生活がもたらすストレス要因とそのストレスに負けずにこころの平安を保つケアについて、米国の論文をもとにまとめた。