看護一般 | ページ 3 | 「看護力アップ」応援記

意思決定支援と患者の「ヘルスリテラシー」

トイレットペーパーやうがい薬等々、コロナ禍で人々が情報に振り回される騒動が続いたが、健康や医療に関する情報リテラシー、いわゆる「ヘルスリテラシー」は、意思決定支援の場でも課題となることが多い。高めるには正しい情報提供が必須なのだが……。

身体拘束の予防については、看護の現場では、日本看護倫理学会のガイドラインが有用らしい。しかし介護との連携場面では、厚労省のガイドライン「身体拘束ゼロへの手引き」の理解なくしては話が進まないことが多いと聞く。そこで改めて、その手引きを見直してみた。

これまで保険適用は入院患者に限られていた尿道留置カテーテル抜去後の排尿自立支援が、2020年度診療報酬改定により、退院後も外来で継続可能となった。所定の研修を修了した看護師を含む排尿ケアチームによる包括的ケアであること等、その要件をまとめた。

「治療と仕事の両立」の実現に向け、2018年度診療報酬改定で新設された「療養・就労両立支援指導料」だが、対象ががん患者に限られ、算定要件が厳しいとのネックがあった。2020年度改定では対象疾患が拡大され、算定要件が大幅に緩和されていることを紹介する

「認知症スケール」の開発者で、認知症医療の第一人者である長谷川和夫医師が、自らも認知症であることを公表して２年。この間の認知症体験が１冊の本に。「周囲が思うほど自分は変わっていない」から、認知症者は「何もわからなくなっている人」ではないとアピールしている。

加齢に伴い体力や気力が低下し、「フレイル」状態に陥るのを防ごうと、２月１日を「フレイルの日」と制定。国は新年度から75歳以上を対象に「後期高齢者の質問票」によるフレイル健診を始める。要支援・要介護者を増やさないためにフレイル対策の強化は待ったなしだ。

患者に提供する医療やケアはすべて、患者本人の意思決定を基本に行うとする倫理原則を遵守しようにも、患者が意思決定できない状態にあることは珍しくない。その際は家族等の力を借りて、本人の意思を推定し、その推定意思を尊重することになる。その方法についてまとめてみた。

内視鏡検査を経験した人の多くは「いかにつらい検査だったか」を口にする。その苦痛緩和とスムーズな検査を目的に、最近は多くの施設でセデーション、つまり鎮静薬により意識レベルを少し落とした状態で検査が行われている。その際の看護ポイントをまとめてみた。

救急車を頼むほどではないが自力での通院が困難な患者を支援しようと、看護師が同乗する「ナースカー」の取り組みが広がっている。高齢ドライバーによる交通事故の急増により運転免許の返納を求める声が高まるなか、通院手段を奪われる高齢患者の救済策としても注目される。

多職種との連携ツールとして定着しつつあるICFだが、問題思考アプローチに慣れた看護職はまだ使いこなせないと聞く。では残存機能を活かす発想でICFをとらえてはどうか。プラスとマイナスの両面をバランスよく見ていくことで「できることを奪わない」看護実践を。

退院支援では介護や福祉職との連携が欠かせない。その際、ICFの視点の活用が求められるのだが、どうもICFになじめないという看護師の声をよく耳にする。そこで今回は、患者を病人としてではなく「生活し働く人」として意識してみることから始めてはどうかと提案したい。

医学教育に「スチューデントドクター制度」があるように看護教育にも「スチューデントナース制度」をスタンダードとして導入してはどうかという話を書いてみた。この制度導入から15年となる山形大学医学部看護学科の先駆的取り組みの概要を紹介する。

米国などでは国家資格化している医師のパートナー、フィジシャン・アシスタント、通称「PA」だが、日本ではその案はあるものの、実現にはまだ道半ばだ。そんななか、独自にPA育成プログラムを立ち上げ、養成したPAを訪問診療に同行させている医師がいる。

精神科医にして産業医である小山文彦医師による「話の聴き方」の本を紹介する。といっても、カウンセリングの手法やテクニックのハウツー本ではない。テクニック云々の前に、例えば人にはなぜ口は１つなのに耳は２つあるのか、といったことを考えてみてはどうだろうか。

医療行為やケアに宗教的配慮が必要なのは外国人に限らない。日本人でも信仰心から治療を拒むことはある。守らなければならない規律や習慣、食べ物の制限もある。その象徴である「エホバの証人と輸血」の問題を例に、宗教的配慮が必要な患者への対応をまとめた。