看護一般 | ページ 2 | 「看護力アップ」応援記

「傾聴」は単なるコミュニケーションにあらず

看護職等のケアワーカーが他者にかかわる際に重視する「傾聴」は、相手の話をよく聞けばいいということではないという話を、これまでさまざまな角度から書いてきた。その話をまとめると、求められるのは積極的に傾聴する姿勢であり、相手と合意できることが不可欠だろう、と。

放射線が検査や治療に使われるケースは年々増え、看護師が放射線の管理区域に立ち入る機会は多くなる一方だ。放射線診療に従事する以上は、一時的な管理区域への立ち入りも含め、被ばく量測定のため線量計の装着が義務づけられている。管理区域とは、また線量計の装着方法は?

看護・介護領域において「その人らしさ」ということばが「よいケア」のキャッチフレーズのように使われている。その言葉が真に意味するところを探ってみた。

｢その人らしさ｣を知ることはよい看護の基本とされる。が、どうすれば｢その人らしさ｣を見出せるのかが明確になっていない。そこで改めて考え、その人がこだわっていることに注目してみるのが、現実的な方法と思うに至った。では、こだわりに気づくには……。

日本医療機能評価機構は「医療安全情報」で「徐放性製剤を粉砕して投与し患者に悪影響が出てしまった」事例を繰り返し取り上げ、注意喚起をしている。このようなヒヤリ・ハット事例は、経鼻栄養チューブや腸瘻カテーテルから薬剤を投与する際に発生しやすい。

治療やケアのあり方がその人の生死を左右する倫理的課題について、患者側と医療者側が話し合い、意思決定するACPなどでは、参加者個々の立場や価値観の違いから、なかなか合意点を見いだせない。その解決法として、臨床倫理４分割法の活用を提案する。

呼吸器や循環器疾患の患者の呼吸の異変をいち早くキャッチし、対応するうえでパルスオキシメータは必須だが、プローブ装着による熱傷のリスクがある。日本医療機能評価機構が報告している事故事例を紹介する。併せて、パルスオキシメータ使用上の注意店も。

トイレットペーパーやうがい薬等々、コロナ禍で人々が情報に振り回される騒動が続いたが、健康や医療に関する情報リテラシー、いわゆる「ヘルスリテラシー」は、意思決定支援の場でも課題となることが多い。高めるには正しい情報提供が必須なのだが……。

身体拘束の予防については、看護の現場では、日本看護倫理学会のガイドラインが有用らしい。しかし介護との連携場面では、厚労省のガイドライン「身体拘束ゼロへの手引き」の理解なくしては話が進まないことが多いと聞く。そこで改めて、その手引きを見直してみた。

これまで保険適用は入院患者に限られていた尿道留置カテーテル抜去後の排尿自立支援が、2020年度診療報酬改定により、退院後も外来で継続可能となった。所定の研修を修了した看護師を含む排尿ケアチームによる包括的ケアであること等、その要件をまとめた。

「治療と仕事の両立」の実現に向け、2018年度診療報酬改定で新設された「療養・就労両立支援指導料」だが、対象ががん患者に限られ、算定要件が厳しいとのネックがあった。2020年度改定では対象疾患が拡大され、算定要件が大幅に緩和されていることを紹介する

「認知症スケール」の開発者で、認知症医療の第一人者である長谷川和夫医師が、自らも認知症であることを公表して２年。この間の認知症体験が１冊の本に。「周囲が思うほど自分は変わっていない」から、認知症者は「何もわからなくなっている人」ではないとアピールしている。

加齢に伴い体力や気力が低下し、「フレイル」状態に陥るのを防ごうと、２月１日を「フレイルの日」と制定。国は新年度から75歳以上を対象に「後期高齢者の質問票」によるフレイル健診を始める。要支援・要介護者を増やさないためにフレイル対策の強化は待ったなしだ。

患者に提供する医療やケアはすべて、患者本人の意思決定を基本に行うとする倫理原則を遵守しようにも、患者が意思決定できない状態にあることは珍しくない。その際は家族等の力を借りて、本人の意思を推定し、その推定意思を尊重することになる。その方法についてまとめてみた。

日常のケア場面で意思決定支援が求められることは多い。その際、患者の意思を最優先すべきだが、患者の選択に倫理的問題を感じてジレンマに陥ることがある。だがそれは自分の価値観との違いに起因することもあり、第三者の意見を求めてみることが大切だ。