慢性期看護 | ページ 2 | 「看護力アップ」応援記

｢治療と仕事の両立支援｣をがん以外の患者にも　2020年度診療報酬改定

「治療と仕事の両立」の実現に向け、2018年度診療報酬改定で新設された「療養・就労両立支援指導料」だが、対象ががん患者に限られ、算定要件が厳しいとのネックがあった。2020年度改定では対象疾患が拡大され、算定要件が大幅に緩和されていることを紹介する

かかりつけ薬剤師・薬局が業務内容を、対物中心から地域住民により深く関わる対人業務へと転換し、喘息やCOPD患者への吸入療法指導、在宅患者への簡易懸濁法の直接指導等に、新たに取り組む方針を打ち出している。いずれも退院支援看護師との連携・協働が必須だが……。

「健康食品」とか「サプリメント」という言葉が巷で躍っているが、実はそこには法律上の定義も基準もない。ただ、通常健康食品として扱われているもののなかには、安全性や健康への効能に関する基準を国が定めている３種類の「保健機能食品」があるという話を書いてみた。

退院後に何らかの医療的処置の継続が必要になる患者は多く、退院支援では家族にその医療的行為への協力と理解を求める場面が増えている。その際に家族が抱きがちな「違法ではないか」の懸念にどう答えるか。家族が行う医療的行為が違法性がないとされる条件などについてまとめた。

呼吸器疾患患者が高齢者の増加に併い増加しているのを受け、呼吸ケアサポートチームを立ち上げる医療機関が増えている。そのメンバーに抜擢された看護師が、呼吸ケア力をより高めようと呼吸療法認定士資格の取得を決めた。その認定試験にたどり着くまでの道のりをまとめた。

医療計画に地域連携パスが組み込まれてかなり経つが、普及はいまいちの状況と聞く。退院支援や退院調整に地域連携パスを活用すれば、直面しがちな課題もクリアできるはず。まずはその必要性を連携チーム内で共有するうえで必須の基本的なことをまとめてみた。

慢性心不全は急性増悪を繰り返すものの、最期には比較的急速な経過をとるという特徴があり、ACPのタイミングを計りにくい。このACPの進め方について、国立循環器病研究センターの循環器緩和ケアチームに参加する高田弥寿子氏が指摘する留意点を紹介する。

骨粗鬆症リエゾンナース、正式には骨粗鬆症マネージャーの看護師さんと話す機会があった。超高齢社会のこの国にあって要介護や寝たきりにつながりやすい骨折予防に骨粗鬆症対策は重要だ。骨折のリスク管理を中心とするその役割を彼女の話をもとにまとめた。

「2018年版厚生労働白書」は、病気や障害をもつ人の「治療と仕事の両立」の課題を提起している。過半数の人は「両立は困難」と考えている。支援する立場にある人はお互い様の精神で助けたいと思うものの、支え方がわからず支援を躊躇。職場環境が未整備との課題もある。

高齢化の進行に伴い心不全患者が急増している。進行が速く、急速に悪化して突然死することもあるうえに、患者は呼吸苦という最も激しい苦痛を体験する。WHOの調査ではがん患者以上に緩和ケアニーズが多いとされる心不全患者の緩和ケアについて現況をまとめた。

2018年度の診療報酬改定で地域包括ケア病棟の役割を評価する点数設定が行われ、算定病院が急増している。そもそもこの病棟の目的は在宅復帰にある。60日間を限度とする入院期間中にその目的を達成するには、退院支援を担う看護師の力量に期待がかかる。

褥瘡アセスメントをはじめとする褥瘡マターは、とかく皮膚・排泄ケア認定看護師に頼ってきたが、2018年度診療報酬改定で新設された入院時支援加算の算定要件に絡み、他人任せではいられなくなったという方もいるだろう。そんな方のためにポイントをまとめた。

週刊誌報道をきっかけに「超加工食品」の健康リスクを指摘する情報が患者を動揺させている。鵜呑みにしないで、「超加工食品とは」とどのような食品なのかを知るとともに、情報のおおもとを知り、真偽のほどを自ら確認したうえで患者指導に当たる必要があろう。

わが国には530万人以上のCOPD患者がいると推定される。肺機能の低下による全身の酸素不足からQOLが低下し、要介護状態に陥りやすい病気だが認知度は低い。患者は呼吸苦に見舞われるが、その緩和に看護師らによる呼吸リハビリが期待されている。

脳卒中などにより失語症になった人の数は50万人と推計されている。社会的に孤立しがちだった彼らのコミュニケーションを支援して社会参加の手助けをする「失語症者向け意思疎通支援者」の養成・派遣に、国がようやく動き出した。その取り組みと進捗状況をまとめた。