「看護力アップ」応援記

患者の意思決定を支援する｢ACP相談員｣

アドバンス・ケア・プランニング（ACP）の取り組みが始まって５年余り。推進上の課題の１つとして、本人の意思を把握して意思決定を支援をする「ACP相談員」に期待が寄せられている。厚労省が神戸大学に委託して進めているACP相談員の研修についてまとめた。

職業柄病気を抱える人に接触する可能性があれば、職業感染リスクを常に念頭に置く必要がある。標準予防策も重要だが、ワクチンによる予防接種により自らが感染源になることを防ぐことも重要だ。このワクチン接種の指針となるガイドラインのポイントをまとめた。

男女ともに晩婚化が進むのに併行して晩産化も進み、不妊治療を受ける夫婦が増えている。そんな彼らの仕事と不妊治療の両立に役立てばと、厚労省は企業向けに不妊治療への理解と支援を促すリーフレットを作成している。その概要と「不妊治療連絡カード」を紹介する。

入院患者が退院後も安心して療養生活を送るためには関係する職種間の密な連携が欠かせない。その要となるのが退院前カンファレンスだが、2018年度の診療報酬改定で充実された「退院時共同指導料」が連携強化に一役買っていると語る退院支援看護師の話を紹介する。

骨粗鬆症リエゾンナース、正式には骨粗鬆症マネージャーの看護師さんと話す機会があった。超高齢社会のこの国にあって要介護や寝たきりにつながりやすい骨折予防に骨粗鬆症対策は重要だ。骨折のリスク管理を中心とするその役割を彼女の話をもとにまとめた。

万全の注意を払っていても、針刺しや切り傷により肝炎ウイルスなどの血液媒介ウイルスに曝露し、感染リスクに直面することがある。幸い最近は、事前のHBVワクチン接種により、またHCVやHIVは事後対策の徹底により感染を防ぐことができるという話をまとめた。

妊娠中の女性は見逃せない研究結果が発表されている。妊娠中の野菜や果物類の摂取と生まれてくる子の情緒・行為・多動問題に関連があることが疫学調査で確認されたというのだ。日本人は西洋人に比べ、生の果物を食べる習慣が目立って少ない。それだけに注目される。

医学教育に「スチューデントドクター制度」があるように看護教育にも「スチューデントナース制度」をスタンダードとして導入してはどうかという話を書いてみた。この制度導入から15年となる山形大学医学部看護学科の先駆的取り組みの概要を紹介する。

米国などでは国家資格化している医師のパートナー、フィジシャン・アシスタント、通称「PA」だが、日本ではその案はあるものの、実現にはまだ道半ばだ。そんななか、独自にPA育成プログラムを立ち上げ、養成したPAを訪問診療に同行させている医師がいる。

オーストラリアで50年ほど前に誕生した「ダイバージョナルセラピー」が、高齢者施設で働くプロの間で人気と聞く。そのキー概念は「自分らしく」「よりよく生きる」「独自性と個性の尊重」等々。楽しみながら生き生きと暮らす手助けをすることが脳の活性化効果も……。

日本褥瘡学会学術集会で「薬剤誘発性褥瘡」という言葉を知ったと話す看護師の友人に触発され詳細を調べた。結果、鎮静薬による過鎮静の弊害として褥瘡ができるという話だとわかり一安心。高齢者に特徴的な薬剤有害事象として認識を高めていただきたい。

精神科医にして産業医である小山文彦医師による「話の聴き方」の本を紹介する。といっても、カウンセリングの手法やテクニックのハウツー本ではない。テクニック云々の前に、例えば人にはなぜ口は１つなのに耳は２つあるのか、といったことを考えてみてはどうだろうか。

医療行為やケアに宗教的配慮が必要なのは外国人に限らない。日本人でも信仰心から治療を拒むことはある。守らなければならない規律や習慣、食べ物の制限もある。その象徴である「エホバの証人と輸血」の問題を例に、宗教的配慮が必要な患者への対応をまとめた。

身体疾患で入院中の高齢患者にみられる混乱は認知症と判断しがち。だが、むしろ多いのはせん妄で発生頻度は30%とのこと。厚労省研究班による「一般医療機関における認知症対応のための院内体制整備の手引き」を参考に、せん妄リスク確認の方法をまとめた。

退院困難患者のなかには身寄りがない人が多い。特に患者の判断力が低下している場合は、成年後見制度の利用を検討することになろう。ただ、この制度では、被後見人である患者の意思が書類に明記されていないと退院支援の意思決定に後見人が関わることできないことを知っておきたい。