老年看護 | ページ 2 | 「看護力アップ」応援記

認知症者接遇ガイドラインを国土交通省が策定

「認知症者との共生社会を目指す」との考えのもと、公共交通事業者向けに策定された「接遇ガイドライン（認知症の人編）」を紹介。認知症者の困りごとを探り、理解するコミュニケーションのポイント、認知症者の「できること」を見出し、働きかける対応など、看護も活用を。

超高齢社会のわが国では、糖尿病患者の半数は高齢者と推定される。高齢者糖尿病では通常の合併症に加え、認知機能の低下なども影響し、そのかかわりには老年医学の知識が必須であり、高齢者の糖尿病に特化した診療ガイドラインが作成されている。そのポイントを紹介する。

身体拘束の予防については、看護の現場では、日本看護倫理学会のガイドラインが有用らしい。しかし介護との連携場面では、厚労省のガイドライン「身体拘束ゼロへの手引き」の理解なくしては話が進まないことが多いと聞く。そこで改めて、その手引きを見直してみた。

摂食嚥下機能に障害がある患者に対するリハビリとしての「摂食機能療法」が専門チームにより効果的に行われ、1人でも多くの患者に「食べる楽しみ」を取り戻してもらおうと、2020年度診療報酬改定では、加算算定要件や施設基準が改善されている。その紹介を。

社会的に孤立して生活習慣病などを抱えている人に、かかりつけ医が「薬」ではなく「地域とのつながり」を処方して健康に貢献していく「社会的処方」の取組みが進んでいる。１人暮らしの高齢者が主な対象だが、引きこもる人や障害者、そして子どもも対象となる。

これまで保険適用は入院患者に限られていた尿道留置カテーテル抜去後の排尿自立支援が、2020年度診療報酬改定により、退院後も外来で継続可能となった。所定の研修を修了した看護師を含む排尿ケアチームによる包括的ケアであること等、その要件をまとめた。

加齢に伴い体力や気力が低下し、「フレイル」状態に陥るのを防ごうと、２月１日を「フレイルの日」と制定。国は新年度から75歳以上を対象に「後期高齢者の質問票」によるフレイル健診を始める。要支援・要介護者を増やさないためにフレイル対策の強化は待ったなしだ。

救急車を頼むほどではないが自力での通院が困難な患者を支援しようと、看護師が同乗する「ナースカー」の取り組みが広がっている。高齢ドライバーによる交通事故の急増により運転免許の返納を求める声が高まるなか、通院手段を奪われる高齢患者の救済策としても注目される。

オランダ生まれの「認知症カフェ」が日本では、世界でまれに見るスピードで増えているが、その大半は地域で開催されている。認知症カフェが病院内にあれば、診断後早期からの適切な支援により病気の進行を遅らせることもできるのではないか――。当事者のそんな声を紹介する。

「健康食品」とか「サプリメント」という言葉が巷で躍っているが、実はそこには法律上の定義も基準もない。ただ、通常健康食品として扱われているもののなかには、安全性や健康への効能に関する基準を国が定めている３種類の「保健機能食品」があるという話を書いてみた。

栄養療法は医療の基本であり看護の基本だ。低栄養状態が治療にもたらす影響は大きく、加えて高齢者のサルコペニアやフレイルの問題も深刻だ。そんななか栄養サポートチーム（NST）専門療法士の資格取得に挑む看護師が増えているが、その一例を紹介する。

「若いあなたにはわからない」との高齢患者の言葉に触発され「高齢者疑似体験」に挑戦した28歳の看護師が身をもって体感したことを紹介。「できていることは可能な限り自力で、手助けは最小限に」とのケアの原則を守ることが、高齢者の尊厳遵守になると実感したとのこと。

高齢患者の診療場面でよく課題になる「せん妄」については、早い段階でリスクに気づき、直ちに予防的ケアを行えば発症や重症化を防止できることがわかっている。そのための予防的取り組みとして、最近注目されている「DELTAプログラム」について、概要と活用法をまとめた。

骨粗鬆症リエゾンナース、正式には骨粗鬆症マネージャーの看護師さんと話す機会があった。超高齢社会のこの国にあって要介護や寝たきりにつながりやすい骨折予防に骨粗鬆症対策は重要だ。骨折のリスク管理を中心とするその役割を彼女の話をもとにまとめた。

オーストラリアで50年ほど前に誕生した「ダイバージョナルセラピー」が、高齢者施設で働くプロの間で人気と聞く。そのキー概念は「自分らしく」「よりよく生きる」「独自性と個性の尊重」等々。楽しみながら生き生きと暮らす手助けをすることが脳の活性化効果も……。