「看護力アップ」応援記

オンライン会議の導入で気をつけたいこと

コロナの感染拡大により多職種で業務のオンライン化が進んでいる。医療界では2020年度診療報酬の改定がこの動きを加速させている。対面にこだわらずオンラインでの会議や指導を導入し、医療スタッフの負担軽減につなげる狙いだが、患者情報のセキュリティ確保が課題だ。

感染対策としてマスクは必要だが、口元が隠れることで悩まされる人たちがいることを忘れてはならないだろう。まずは聴覚障害により、相手の口の動きや表情で意思の疎通を図っている人たち。また保育現場でも、口の動きや表情は子どもの成長に重要な役割をしているらしい。

身体拘束の予防については、看護の現場では、日本看護倫理学会のガイドラインが有用らしい。しかし介護との連携場面では、厚労省のガイドライン「身体拘束ゼロへの手引き」の理解なくしては話が進まないことが多いと聞く。そこで改めて、その手引きを見直してみた。

摂食嚥下機能に障害がある患者に対するリハビリとしての「摂食機能療法」が専門チームにより効果的に行われ、1人でも多くの患者に「食べる楽しみ」を取り戻してもらおうと、2020年度診療報酬改定では、加算算定要件や施設基準が改善されている。その紹介を。

社会的に孤立して生活習慣病などを抱えている人に、かかりつけ医が「薬」ではなく「地域とのつながり」を処方して健康に貢献していく「社会的処方」の取組みが進んでいる。１人暮らしの高齢者が主な対象だが、引きこもる人や障害者、そして子どもも対象となる。

新型コロナウイルスの感染拡大により入院中の子どもたちは、面会制限により家族にも満足に会えない日々を送っていた。そんな彼らに笑顔を取り戻してもらおうと、ホスピタル・クラウンによるオンラインを介しての新しい挑戦が。しかも家族の似顔絵サービスも。

日本医師会がACPの概念を盛り込んで改定した「人生の最終段階における医療・ケアに関するガイドライン」を公表。「ACPの重要性は終末期に限らないから」と「終末期｣の表現は改められた。看取りが在宅なとでも行われていることへの配慮もあり、新しい内容になっている。

これまで保険適用は入院患者に限られていた尿道留置カテーテル抜去後の排尿自立支援が、2020年度診療報酬改定により、退院後も外来で継続可能となった。所定の研修を修了した看護師を含む排尿ケアチームによる包括的ケアであること等、その要件をまとめた。

寝室に木製の家具を置くなどすると、精神的な安らぎが得られ、不眠症状の改善効果が期待できることを実証した研究を紹介する。同時に、改築や引っ越し、リフォームなどをしなくても、木材や木質材料に囲まれた睡眠環境をつくるヒント、また森林浴についても書いてみた。

「遠隔医療」とか「オンライン診療」とか、看護領域では「テレナーシング」といった表現もあり、混乱している方も少なくないようだ。その辺はどう整理されているのか、ニーズが高まっているオンライン映像を介しての医療・ケアサービスについて、まとめてみた。

糖尿病は患者もしくは予備軍が多い。加えて合併症が多岐に及ぶため、診療科の別なくあらゆる現場で糖尿病に関する知識が求められる。患者からの思わぬ質問にも的確に対応できるようにと、日本糖尿病療養指導士による指導用パンフレット「療養指導ツール」を紹介する。

「治療と仕事の両立」の実現に向け、2018年度診療報酬改定で新設された「療養・就労両立支援指導料」だが、対象ががん患者に限られ、算定要件が厳しいとのネックがあった。2020年度改定では対象疾患が拡大され、算定要件が大幅に緩和されていることを紹介する

がん治療による脱毛や肌への色素沈着など、アピアランス（外見）の変化に悩むのは女性だけではない。男性も黙って悩んでいるのだが、仕事に影響する例も多い。そんな悩みの解決に役立つようにと「NO HOW TO」と題するガイドブックが公開された。その紹介を。

「認知症スケール」の開発者で、認知症医療の第一人者である長谷川和夫医師が、自らも認知症であることを公表して２年。この間の認知症体験が１冊の本に。「周囲が思うほど自分は変わっていない」から、認知症者は「何もわからなくなっている人」ではないとアピールしている。

加齢に伴い体力や気力が低下し、「フレイル」状態に陥るのを防ごうと、２月１日を「フレイルの日」と制定。国は新年度から75歳以上を対象に「後期高齢者の質問票」によるフレイル健診を始める。要支援・要介護者を増やさないためにフレイル対策の強化は待ったなしだ。