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今年度の診療報酬改定により、すべての病棟にアドバンス・ケア・プランニング(ACP)を繰り返し行うことが求められることになった。人生の最終段階の医療・ケアを本人の意思決定を基本に行うためとされているか、一度だけのACPになっていないだろうか。
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今年度の診療報酬改定により、すべての病棟にアドバンス・ケア・プランニング(ACP)を繰り返し行うことが求められることになった。人生の最終段階の医療・ケアを本人の意思決定を基本に行うためとされているか、一度だけのACPになっていないだろうか。
日本医師会がACPの概念を盛り込んで改定した「人生の最終段階における医療・ケアに関するガイドライン」を公表。「ACPの重要性は終末期に限らないから」と「終末期」の表現は改められた。看取りが在宅なとでも行われていることへの配慮もあり、新しい内容になっている。
患者に提供する医療やケアはすべて、患者本人の意思決定を基本に行うとする倫理原則を遵守しようにも、患者が意思決定できない状態にあることは珍しくない。その際は家族等の力を借りて、本人の意思を推定し、その推定意思を尊重することになる。その方法についてまとめてみた。
アドバンス・ケア・プランニング(ACP)では、シェアード・ディシジョンメイキングに基づく対話の重要性が強調される。さてシェアード・ディシジョンメイキングとはどのような意思決定を言うのか、たとえばインフォームド・コンセントによる意思決定とはどう違うのか。
アドバンス・ケア・プランニング(ACP)の取り組みが始まって5年余り。推進上の課題の1つとして、本人の意思を把握して意思決定を支援をする「ACP相談員」に期待が寄せられている。厚労省が神戸大学に委託して進めているACP相談員の研修についてまとめた。
アドバンス・ケア・プランニング(ACP)の普及が進まない原因の1つに、日本人の心性に馴染みにくいことがある。この点を重視した日本老年医学会が、日本人らしさを尊重したACP実践のための提言をしている。真意を語りにくい忖度文化も、ACPに影響!?……。
ACP(アドバンス・ケア・プランニング)の取り組みがスタートして5年だが、思ったほどは普及していない。いきなり「もしものとき」の話をすることに原因があるのではないかとの考え、ACPのそもそもの目的に立ち返ってみて気づいたことを書いてみた。
アドバンス・ケア・プランニング(ACP)において欠かせないテーマの一つに「自分が意思決定できなくなったときに誰に代わって意思表示してもらうか」という課題がある。いわゆる「代理人」だ。「家族でしょ」となりがちだが、そう決める際の留意点をまとめた。
あの「透析中止」問題で立ち入り検査を行った東京都が、検査結果を踏まえた当該病院への改善指導内容を公表。それを見ると、ACPの基本である本人の意思確認、意思決定支援の難しさを改めて痛感させられる。そこでの課題は……。
「もしものときのこと」を患者と家族、医療関係者が話し合うアドバンス・ケア・プランニング(ACP)の取り組みを普及させようと、厚生労働省が愛称を公募。選ばれたのは現役看護師による「人生会議」。看護職にも認知度はまだ低いのですが……。
エンド・オブ・ライフケアの一環としてアドバンス・ケア・プランニングへの看護のかかわりが求められるようになっている。その際、患者がおひとりさまの場合に増えている「最期のその先の葬儀について知りたい」への支援について、まとめてみた。
終末期医療・ケアのガイドライン2018年改訂のポイントは、アドバンス・ケア・プランニング(ACP)、いわゆる「人生会議」の導入にあります。そこで看護に求められるのは「意思決定支援」。「最期の日々をどう過ごすか」「延命治療はどうするか」……。
「もしものとき」を想定して、自分が大切にしたいことや残りの日々の過ごし方などを気軽に話し合うきっかけになればと、「もしバナゲーム」と呼ばれるカードゲームが二人の医師により作成された。患者とのアドバンス・ケア・プランニング(人生会議)に活用を。