終末期ケア | ページ 2 | 「看護力アップ」応援記

心不全患者のACPに｢心不全手帳｣の活用を

慢性心不全は急性増悪を繰り返すものの、最期には比較的急速な経過をとるという特徴があり、ACPのタイミングを計りにくい。このACPの進め方について、国立循環器病研究センターの循環器緩和ケアチームに参加する高田弥寿子氏が指摘する留意点を紹介する。

在宅療養中の患者が急変すると、家族は慌てて119番通報する。要請を受けて出動した先で患者が心肺停止の状態にあれば、救急隊は即座に心肺蘇生にとりかかる。が、これを家族が本人の意思を理由に拒むことがある。このようなときに救急隊員がとる対応についてまとめた。

アドバンス・ケア・プランニング（ACP）の取り組みが始まって５年余り。推進上の課題の１つとして、本人の意思を把握して意思決定を支援をする「ACP相談員」に期待が寄せられている。厚労省が神戸大学に委託して進めているACP相談員の研修についてまとめた。

アドバンス・ケア・プランニング（ACP）の普及が進まない原因の１つに、日本人の心性に馴染みにくいことがある。この点を重視した日本老年医学会が、日本人らしさを尊重したACP実践のための提言をしている。真意を語りにくい忖度文化も、ACPに影響!?……。

医療保険対応の訪問看護には「１日1回、週３日まで」の利用枠がある。患者の病気や状態によっては、この枠を超えて週４日以上、最長で28日利用できる場合がある。その際必要になる「特別訪問看護指示書」や対象となるケースについてまとめた。

高齢化の進行に伴い心不全患者が急増している。進行が速く、急速に悪化して突然死することもあるうえに、患者は呼吸苦という最も激しい苦痛を体験する。WHOの調査ではがん患者以上に緩和ケアニーズが多いとされる心不全患者の緩和ケアについて現況をまとめた。

３か月ほど前の透析中止問題の影響が、胃瘻による人工栄養を続ける患者にも及んでいる。自分にも胃瘻を中止して自然にゆだねる選択があるのではないか――。そんな意向を伝えられたときにどう応じたらいいのかを、日本老年医学会のガイドラインを参考にまとめてみた。

意思決定できないうえに、それを託せる身寄りがない人は増えている。本人の意思を尊重した医療・ケアを提供するのが容易ではなくなっている現状を踏まえ、医療現場における身寄りがない人の意思決定支援ガイドラインがまとめられた。そのポイントを紹介する。

ACP(アドバンス・ケア・プランニング)の取り組みがスタートして５年だが、思ったほどは普及していない。いきなり「もしものとき」の話をすることに原因があるのではないかとの考え、ACPのそもそもの目的に立ち返ってみて気づいたことを書いてみた。

緩和ケア技術は進歩しているものの、薬だけでは緩和できないつらさに悩む患者は少なくない。このような患者のケアに、バーチャルリアリティ（VR）装置を使い患者の望む場所に出掛けるという疑似外出体験を取り入れ、効果を上げている取り組みを紹介する。

デスカンファレンスと通常の事例検討のカンファレンスとあまり変わりがないのではないか。そんな疑問から、冠に「デス」が付く意味を考えた。患者を看取った後の自らのうちにある「対象喪失感情」に目を向けてこそ、デスカンファレンスの意味があるのだが……。

超高齢化に伴い、嚥下力の低下から誤嚥性肺炎を起こして亡くなる高齢者が増加している。死に直結しないまでも、嚥下力の低下は低栄養からサルコペニア、そしてフレイルから要介護状態や寝たきりへとつながりかねない。その予防に嚥下力強化方法をまとめた。

事前指示書やアドバンス・ケア・プランニング（ACP）において人工栄養を拒否し、自分の口から食べることにこだわる患者がこのところ増えている。その「自然にゆだねる」選択をする患者の間で好んで飲まれている経腸栄養剤の「エンシュア」についてまとめた。

アドバンス・ケア・プランニング（ACP）において欠かせないテーマの一つに「自分が意思決定できなくなったときに誰に代わって意思表示してもらうか」という課題がある。いわゆる「代理人」だ。「家族でしょ」となりがちだが、そう決める際の留意点をまとめた。

このところ長く生きることができるようになった反面、治療やケアについて自分で意思決定できないために、家族により代行されるケースが増えている。その場合の「家族」はどう定義されているのか。意思決定プロセスに関するガイドラインを参考に考えてみた。