終末期ケア | ページ 3 | 「看護力アップ」応援記

「終末期」をどう定義し判断していますか

「透析中止の選択肢」提示の是非を問う報道が続いている。批判的な声のなかに「若いからまだ終末期ではない」とあるのが気になり、医療現場における「終末期の定義」と「終末期の判断」がどう定められているか、終末期医療に関するガイドラインに探ってみた。

アドバンス・ケア・プランニング（ACP）の導入にあたり、その方法を患者に説明する手引きはどれがいいのか迷う、との声が少なくない。そこで、人生の最終段階を迎えたときを想定したACPの手引き書と、その話し合いの際に使う事前指示書２点を紹介する。

訪問診療医の小笠原文雄医師は在宅ホスピス協会の会長として知られるが、これまで1000人以上を在宅で看取ってきた。いずれも「めでたい最期」だったと語る。その秘訣が一冊の本にまとめられている。ふっと微笑みを交わす瞬間があれば……。

エンド・オブ・ライフケアの一環としてアドバンス・ケア・プランニングへの看護のかかわりが求められるようになっている。その際、患者がおひとりさまの場合に増えている「最期のその先の葬儀について知りたい」への支援について、まとめてみた。

患者を看取った後のデスカンファレンスは、看取りにかかわった人たちのグリーフケア（悲嘆ケア）のひとつとして重要な意味を持つ。そこでは看取った後の自分たちのこころの動き、対象喪失感情を吐露し合いグリーフワークを行うのが理想なのだが……。

高齢入院患者の｢点滴による中毒死事件｣発生から1年10カ月後、残念ながら逮捕されたのは当時の担当看護師だった。｢消毒液を点滴に混入｣したとのこと。現場の状況がわかるにつれ、看取りの後にグリーフケアが行われていたら、と悔いる気持ちが募る。

治療法の選択やエンドオブライフケアにおいて、看護師に意思決定支援が求められる場面は増えています。そのとき、その人の何に価値を置いて支援するか、とりわけ家族が多様化している現代は、看護師に難しい選択が求められるのではないでしょうか。

自分の死が近いことを意識している患者を前にし、答えに窮することを聞かれ懸念から、その場から立ち去りたい気持ちになることはないだろうか。緩和ケアの専門医である小澤竹俊医師は著書のなかで、患者が穏やかになれる条件を探してみることをすすめている。

2018年４月から「介護医療院」という新たな施設がスタートしている。長期療養のための医療と日常生活上の介護の両方を提供する新しいタイプの医療施設だ。行き場のない慢性疾患患者の療養生活を支える場であり、生活の再構築支援が看護に求められそうだ。

終末期医療・ケアのガイドライン2018年改訂のポイントは、アドバンス・ケア・プランニング（ACP）、いわゆる「人生会議」の導入にあります。そこで看護に求められるのは「意思決定支援」。「最期の日々をどう過ごすか」「延命治療はどうするか」……。

助かる見込みがないことが明らかな患者を前にすると、何を、どう話したらいいのかわからず、ついその場から逃げようとしてしまうと悩む若い看護師に出会うことがある。なんとかしてきちんと向き合いたい、と話す彼女に、一冊の本を紹介した話を書いてみた。

あらゆる緩和ケアを行っても患者の苦痛を緩和できないことがある。そんなときに緩和ケアの最終手段として行われる「セデーション」は、深い鎮静により患者とのコミュニケーションが困難になり、そのまま死へと向かうことも多い。それだけに看護は難しく……。

在宅ケアの普及に伴い、現行の死亡診断書交付要件では死亡確認に手間取り、「穏やかに看取ることができない」との声が強くなっている。これを受け政府は、「死亡確認の看護師代行」を条件つきで解禁する方針を打ち出した。その経緯と今後の方向をまとめた。

暮らし慣れた場所での死を望む声は多い。しかしその実現を難しくする要因の一つに、在宅において対面で死亡診断できる医師の絶対的不足がある。この解決策として、情報通信機器を介した遠隔での死亡診断が可能になり、看護に新たな役割が求められている。