あなたの腰痛は労災保険を申請できる!?




ストレッチ

職業病と諦めていた腰痛だが
労災申請を思いつく

看護職の腰痛に関する調査によれば、5~7割が腰痛を抱えているとするものもあれば、8割を超える看護職が腰痛に悩みつつも休まずに仕事を続けているとの報告もあります。
友人の看護師Yさんもその一人です。

会うと必ず腰痛の話が出るのですが、「職業病だから……」と半ば諦め顔……。
それでも、悪化させないように、厚生労働省の『医療保健業の労働災害防止(看護従事者の腰痛予防対策)』を参考にセルフケアを心がけているそうです。

そんな彼女から、つい先日ちょっと意外なメールが届きました。
「腰痛のことですけど、徒労に終わってもいいから、私も一度労災に申請してみようという気持ちになったのですが、どう思いますか」

これまで「労災保険が使えたら整体にかかる支出を減らせるかもね」といった話が出ることもありましたが、「どうせ認められないでしょ」と笑って話は終わっていました。
それなのに、何が彼女の気持ちを変えさせたのでしょうか。
また申請するとして、果たして認定される可能性はどのくらいあるのか――、といったことについて、今日は書いてみたいと思います。

腰痛の原因が業務上の出来事なら
労災申請できるはずと言われた

彼女が、腰痛で労災申請してみようと思い立ったきっかけは、実に簡単なことでした。
リハビリテーションでよくチームを組む理学療法士の男性が、腰痛の悪化を理由に2週間ほど治療と休養のためとして、仕事を休んでいたのだそうです。

職場に復帰したという日、患者に付き添って行ったリハビリルームで久しぶりにその理学療法士と顔を合わせると、こんな話をしてくれたと言います。
「高齢患者のAさんにリハビリルームに移動してもらうために、ベッドから車いすに移そうと抱きかかえたときに腰にギクッときたんですね。よくよく注意はしていたのにやってしまったという話を、たまたま知り合いの弁護士にしたら、直接の原因が業務上のこととはっきりしているなら労災認定されるはずだと言われ、思い切って先日申請してきたところです」

これを聞いて、「自分にも当てはまるのではないかと思った」と彼女。
労災保険は正確には「労働者災害補償保険法」のこと。厚生労働省の専用サイトでは、労働者が業務や通勤が原因で負傷したり病気になった場合、あるいは不幸にも死亡した場合などに、労働者本人や遺族が給付等を受けられる制度だと説明しています。

ちなみにここでいう労働者は、職業の種類にかかわらず雇用関係を結んで仕事に就き、労働の対価として賃金が支払われている人のことです。
パートやアルバイト等の短時間労働者も含まれるようです。

労災が適用される2種類の腰痛と
業務上腰痛の認定基準

看護職をはじめとする医療や介護スタッフがよく経験する腰痛は、原因が業務上の出来事によるものなのか、あるいは全くプライベートなものなのか、さらには加齢に伴うものなのか、その判断は簡単ではありません。

そこで厚生労働省は1976年10月に「業務上腰痛の認定基準について」という通達を出し、認定に当たっての必要要件を明示しています(その後この認定基準は「腰痛の労災認定」と題するリーフレットにまとめられ、インターネット上でチェックできるようになっています)。

詳しくはそのリーフレットを参照していただくとして、労災保険が適用される腰痛は、
⑴ 仕事中の突発的な出来事により突然腰痛になる場合
⑵ 突発的出来事ではないが、業務中に腰にかかる負担が積み重なって腰痛になる場合
の2種類に分けられ、それぞれ認定に必要な要件が挙げられています。

理学療法士の男性の場合は、明らかに⑴のケースでしょう。
一方でY看護師は、自分の腰痛は⑵のケースだろうと考えたそうです。
つまり、業務中に突然起きた腰痛ではないものの、勤務の日は1日数時間程度、立ち続けたり、腰にとって極めて不自然な姿勢をとり続けていることが過度な負担となり、頑固な腰痛を引き起こしているのだろうと――。

腰痛の労災申請は
本人あるいはその家族が行う

ところで、Y看護師以外にもこれまで多くの看護師さんから腰痛のつらさを聞いてきました。
みなさんそれぞれにセルフケアに励んでいるようですが、ときに我慢も限界に達し、はり・きゅうやマッサージを受けているという方も少なからず見受けられました。

これらの施術は、街の整骨院のようなところで受けてるわけですが、健康保険が適用されないために自費扱いとなるところが多く、「月に何回か行くと、けっこうな支出になるのよね」などと愚痴を聞かされたこともあります。

そんなときは「労災とかにならないのかしら」と話を持ちかけてはみたものの、「それって、看護師長とかに申し出なくてはいけないから……」とか、「職場に迷惑をかけてはいけないから」などと、なかなか行動に移せない方が多かったように記憶しています。

ただし、労災の認定は職場の上司や経営者サイドが行うものではありません。
最寄りの都道府県労働局の労働基準監督署が、本人もしくはその家族の申請を受け、本人の勤務状況などを考慮して行うものです。

腰痛の労災申請を検討している方は、厚生労働省に全国の労働基準監督署の連絡先リスト(コチラ)がありますから、そちらを参考に相談してみてはいかがでしょうか。

文中の参考資料、厚生労働省のリーフレット『医療保健業の労働災害防止(看護従事者の腰痛予防対策)』は、コチラからダウンロードできます。
また、腰痛の労災認定基準に関するリーフレットはコチラから。