インフルエンザワクチン接種を
日本感染症学会が推奨
日本のインフルエンザの流行は、多少の地域差はあるものの、冬の乾燥期、おおむね12月下旬から３月上旬とされてきました。したがって予防のためのワクチン接種は、例年どおり、12月上旬までに受けておけばいいだろう、と考えている方が多いのではないでしょうか。
ところが今年（2023年）はそれでは手遅れになりそうなのです。厚生労働省は９月24日、沖縄県や千葉県、愛媛県、宮崎県、大分県をはじめとする9都県で、インフルエンザの患者数がすでに流行入りの目安を超えたと発表しています。
全国的な流行にはまだ至っていないものの、その兆候は見られ、季節外れの流行が懸念されるとし、早めに予防策をとるよう注意を呼び掛けています。
日本感染症学会も、インフルエンザの感染が例年にない早い時期に広がっていることから、インフルエンザワクチンの積極的接種を推奨する文書を公開しています。
医療関係者はインフルエンザの
職業感染と院内感染を防ぐ
インフルエンザは、インフルエンザウイルスによる急性の呼吸器感染症です。
感染経路は咳やくしゃみ、会話時に感染者から発生する塗沫を介した、いわゆる塗沫感染が多いのですが、その他の塗沫の付着したドアノブや手すり、共有タオルなどに触れた手指を介した接触感染も少なくないようです。こうした感染経路から考えると、こまめな手洗いとマスクの着用が予防の鉄則となります。
そのうえで、インフルエンザに対する最も効果的とされる予防手段は、感染を受ける前にインフルエンザワクチンを接種することです。
特に、インフルエンザ患者と接触する可能性の高い医療関係者は、まずは職業感染から自分自身を守るために、また院内感染防止の観点から、さらにはインフルエンザに罹患して欠勤するような事態を防ぐためにも、積極的にワクチン接種を受けることがすすめられています。
毎年１回インフルエンザワクチン接種を
日本環境感染学会が2014年９月にまとめた「医療関係者のためのワクチンガイドライン」では、国が定めた予防接種実施規則の第６条による「接種不適当者」に該当しないすべての医療関係者は、法律上の義務はないものの、インフルエンザワクチンを毎年１回、自ら積極的に接種することをすすめています。
ここで言う「予防接種実施規則第６条による接種不適当者」とは、以下のいずれかに該当すると認められた場合です。
⑴ 明らかな発熱（摂氏37.5度以上）が認められる
⑵ 重篤な急性疾患にかかっていることが明らかである
⑶ ワクチンの接種成分によるアナフラキシーを呈したことがあることが明らかである
⑷ 予防接種を行うことが不適当な状態にあると医師が判断している
インフルエンザワクチンは
妊娠中の女性も接種できる
数ある予防接種用ワクチンのなかには、妊娠中、または妊娠している可能性の高い女性は受けられないワクチンがあります。たとえば風疹、いわゆる三日はしかのワクチンです。
風疹ワクチンは生ワクチンですから、妊娠中、とりわけ妊娠初期に接種を受けると、胎児に感染して流産、早産の危険性が高まるリスクがあります。
出生後では約50%の確率で先天性風疹症候群を発症させるリスクがあるとされています。
その点インフルエンザ予防に使われるワクチンは、不活化ワクチン、つまりウイルスの感染力や病原性をなくした成分でつくられたワクチンです。
そのため胎児に影響を与えるリスクはないとされ、妊娠中や妊娠している可能性の高い、さらには近々妊娠を予定している女性でも受けることができます。
インフルエンザワクチンの効果は
接種後２週で現れ約５か月間持続
インフルエンザワクチンの接種を受けると、その効果が現れるのは、多少の個人差はあるものの、約２週間後からとされています。
一方、有効期間（免疫期間）ですが、ワクチンのなかには、麻疹（はしか）や流行性耳下腺炎（おたふくかぜ）、水痘（みずぼうそう）などのように、１回か２回接種するだけで終生免疫といって、生涯にわたり免疫が得られるタイプもあります。
しかしインフルエンザワクチンの有効期間は、接種後約５カ月とされています。先に記したように、例年日本でインフルエンザが流行するのは12月の下旬から翌年の３月上旬ですから、逆算して12月上旬までにワクチンを接種しておけば、そのシーズンはインフルエンザにかかる心配はないだろうというわけです。
今年のインフルエンザワクチン接種はすでに始まっている
ところが今年は全くの例外です。インフルエンザワクチンの接種予約はすでに９月中旬から始まり、接種は10月のスタートとともに始まっています。
現に流行が始まり、学級閉鎖などをしている地域では、ワクチン接種を急いだほうが安心でしょう。その他の地域でも、例年より早めに受けることをおすすめします。
インフルエンザワクチン接種の費用は？
なお、医療従事者のインフルエンザワクチンの費用負担については、職業感染リスクという観点から考え、スタッフの接種費用を医療機関が負担するところもあるようです。
しかし、費用負担をどうするかは、基本的にはそれぞれの医療機関の判断に任されていますので、改めて再確認してみてください。
参考までに自己負担の場合は、成人（13～64歳）でインフルエンザワクチン0.5ml・１回接種で、負担額は3000～5000円、65歳から74歳では2000～3000円、75歳以上では全額公費助成となるため負担なし、というのが一般的です。
以上は「医療関係者のためのワクチンガイドライン」のなかの「インフルエンザワクチン」の項（p.S11-Ｓ13）を参考にまとめました。このガイドラインは日本環境感染学会のホームページからダウンロードできます（コチラ）。