「看護力アップ」応援記

退院支援における訪問看護師との連携

退院支援担当看護師と訪問看護師は同じ看護職として仕事はわかり合っていると考えがちだ。だがそうでもないようだ。連携に際しては、訪問看護について知りたいことがあると聞き、そのお手伝いができればと、まずは訪問看護の利用に必要なことをまとめてみた。

訪日外国人は増加傾向にある。併行して医療機関を訪れる外国人旅行者も大幅増となるとの見通しのもとに公表された「外国人患者受入れのための医療機関向けマニュアル」を参考に、社会問題化している医療費トラブルの防止や感染症対策、宗教上の問題を中心にまとめた。

看護職の多くが悩まされていると聞く腰痛だが、職業病と言われている割には労災認定を受けている人は多くないようだ。厚生労働省が作成した「腰痛の労災認定」と題するリーフレットなどを参考に、「業務上腰痛の認定基準」がどのようになっているのかまとめた。

2018年度の診療報酬改定で地域包括ケア病棟の役割を評価する点数設定が行われ、算定病院が急増している。そもそもこの病棟の目的は在宅復帰にある。60日間を限度とする入院期間中にその目的を達成するには、退院支援を担う看護師の力量に期待がかかる。

３か月ほど前の透析中止問題の影響が、胃瘻による人工栄養を続ける患者にも及んでいる。自分にも胃瘻を中止して自然にゆだねる選択があるのではないか――。そんな意向を伝えられたときにどう応じたらいいのかを、日本老年医学会のガイドラインを参考にまとめてみた。

法定労働時間の枠外で業務を行う「宿日直」には馴染みがない方が多いだろうが、自然災害が全国規模で頻発する現状にあっては宿日直の要請を受ける可能性もゼロとは言えない。医療現場において宿日直が許可される条件が明確化されたのを受け、ポイントをまとめてみた。

抗がん剤や分子標的薬などが使われるがん化学療法では、皮膚障害が出ることがある。痛みやかゆみに悩まされるだけでなく、時に症状が悪化して治療の中断を余儀なくされることもある。その予防には、洗浄、保湿、保護を基本とするスキンケアが欠かせないという話をまとめた。

病院勤務の経験しかない看護師が退院前や退院後の訪問指導に取り組む際に気になるのは、訪問マナーではないだろうか。やはり好印象を与え、その後の患者サイドとの信頼関係につなげたい。ということで、気後れすることなく患者宅を訪問するための基本をまとめてみた。

意思決定できないうえに、それを託せる身寄りがない人は増えている。本人の意思を尊重した医療・ケアを提供するのが容易ではなくなっている現状を踏まえ、医療現場における身寄りがない人の意思決定支援ガイドラインがまとめられた。そのポイントを紹介する。

かつては入院患者に限られていた抗がん剤治療が、最近は外来や内服により在宅でも行われている。自ずと抗がん剤曝露対策は院内だけでなく家庭においても欠かせない。特に、治療後48時間以内の患者の尿の取り扱いには注意が欠かせない。

ACP(アドバンス・ケア・プランニング)の取り組みがスタートして５年だが、思ったほどは普及していない。いきなり「もしものとき」の話をすることに原因があるのではないかとの考え、ACPのそもそもの目的に立ち返ってみて気づいたことを書いてみた。

褥瘡アセスメントをはじめとする褥瘡マターは、とかく皮膚・排泄ケア認定看護師に頼ってきたが、2018年度診療報酬改定で新設された入院時支援加算の算定要件に絡み、他人任せではいられなくなったという方もいるだろう。そんな方のためにポイントをまとめた。

夜勤中の眠気覚ましにコーヒーに加えエナジードリンクを飲んでいる看護師仲間がいると聞き、カフェインの過剰摂取による健康被害が心配になった。急性カフェイン中毒により救急搬送された患者の中には死亡者もいて厚労省も注意喚起している、そのポイントをまとめた。

緩和ケア技術は進歩しているものの、薬だけでは緩和できないつらさに悩む患者は少なくない。このような患者のケアに、バーチャルリアリティ（VR）装置を使い患者の望む場所に出掛けるという疑似外出体験を取り入れ、効果を上げている取り組みを紹介する。

2025年には認知症患者が約750万人と推計されている。国の認知症対策大綱では、共生と予防を２本柱に「通いの場」と「認知症サポーター」の拡充に重点が置かれている。看護職にはサポーターとしての活動とともに、その養成にも参加が期待されている。