感染症対策一覧

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コロナ禍で考える「情報リテラシー」のこと

トイレットペーパーやポビドンヨードのうがい薬等々、コロナ禍で人々が情報に振り回される騒動が続いている。健康や医療に関する情報リテラシーについては、意思決定支援の場でも課題となることが多いと聞く。高めるには医療者サイドからの正しい情報提供が必須なのだが……。

コロナ禍でも最期まで本人の意思尊重の医療を 日本老年医学会が緊急提言

高齢者に新型コロナウイルスは、人生の最終段階に突然直面させるリスクの高い脅威だ。本人の意向を反映した最善の医療・ケアを受ける権利を保障するために、日本老年医学会はACPの早期実践を呼び掛ける提言をまとめた。医療崩壊や人工呼吸器装着等の問題を中心にまとめた。

N95マスク長時間装着による圧迫創傷を防ぐ

収束傾向にあった新型コロナウイルスが感染再拡大へと一転し、医療従事者には気の抜けない日々が続く。特にCOVID-19の患者対応に当たるスタッフには、N95マスクの長時間装着による圧迫創傷という肌トラブルも悩みだ。日本褥瘡学会によるその予防法を紹介する。

コロナ禍による面会制限に55%の緩和ケア病棟がオンライン活用

新型コロナにより、家族など大切な人との分断を余儀なくされている緩和ケア病棟の患者に対する、対面面会に代わるコミュニケーション支援にまつわる調査結果を紹介する。55%の施設がインターネットを活用しているものの、30%は「何もしていない」とのことだが……。

口元が隠れるマスクで悩まされている人たち

感染対策としてマスクは必要だが、口元が隠れることで悩まされる人たちがいることを忘れてはならないだろう。まずは聴覚障害により、相手の口の動きや表情で意思の疎通を図っている人たち。また保育現場でも、口の動きや表情は子どもの成長に重要な役割をしているらしい。

withコロナ時代の在宅ACPの実践に向けて

アドバンス・ケア・プランニング(ACP)は年齢に関係なく、あらゆる人に必要だ。未知のウイルスが猛威を振るっている今だからこそ、医療現場はもとより在宅医療・ケアの現場においても不可欠になっている。かかりつけ医と共に行う、その啓発・普及・実践についてまとめた。

不妊治療費助成制度 年齢と所得の要件を緩和

新型コロナウイルスの感染拡大により不妊治療の延期を余儀なくされている夫婦が少なくない。厚労省は救済策として、特定不妊治療費助成制度に、妻の年齢と所得の要件を緩和するという時限的特例措置を講じている。元々の制度内容と併せ、その措置内容を紹介する。

病気の子どもの笑顔を取り戻すクラウンたち

新型コロナウイルスの感染拡大により入院中の子どもたちは、面会制限により家族にも満足に会えない日々を送っている。そんな彼らに笑顔を取り戻してもらおうと、ホスピタル・クラウンによるオンラインを介しての新しい挑戦が始まろうとしている。しかも家族の似顔絵サービスも。

マスクの外し方と外したマスクの扱い方総点検

感染予防と熱中症予防を両立させる策として、厚労省と環境省はソーシャルディスタンスの確保を条件に、一時的にマスクを外すことを奨励している。だが、その際のマスクの外し方と、外したマスクを再使用に備えて保管する方法には言及がない。そこで、注意点を整理してみた。

マスク着用と熱中症予防に学術団体が緊急提言 

日本救急医学会など4学会が、新型コロナ禍の熱中症予防に関する提言を発表。マスク着用により熱中症の発症リスクが高まること、口渇感に頼らない水分補給の必要性、N95マスク特有のリスク、暑さに順応できていないこと、エアコンと換気の話など、特有是非参考に。

高齢者の新しい生活様式とフレイル予防アプリ

要介護状態に直結するフレイルや転倒、骨折を防ごうと、国を挙げて高齢者の健康づくりに取り組んできたが、新型コロナの感染対策上すべて中止を余儀なくされ、高齢者の活動時間は減少している。そこで在宅で、1人でもできるフレイル予防のためのアプリが開発されたことを紹介する。

新型コロナ感染予防のマスク着用と熱中症予防

熱中症シーズンも、感染予防のためにマスクは外せない。「マスクの着用により熱中症のリスクが高まるのでは」との懸念に、厚労省と環境省が「新しい生活様式における熱中症予防の注意点」を公表した。ソーシャルディスタンスを確保できていればマスクを外してもいいという。

家族と会えない終末期患者にテレビ電話で面会を

新型コロナ感染症(COVID-19)は入院患者から家族や大切な人との面会の機会を奪い、特に終末期患者には「このままもう会えないかもしれない」不安を与えている。そこで立ち上がった全国の緩和ケア医の有志による「テレビ電話面会」の普及に向けた活動を紹介する。

新型コロナウイルスの感染第2波に備え訪問看護ステーション間の連携を

訪問看護ステーションのスタッフが新型コロナウイルスの感染者、もしくは濃厚接触者となりステーションを休業せざるを得なくなった場合を想定した取り組みが大阪市で始まっている。予測される感染第2波、第3波を見据えた対応の普及は必須と考え、その取り組みを紹介する。