｢ナッジ理論｣を応用して行動変容を引き起こす
新型コロナ感染対策として尾身茂会長が求める「感染対策としての行動変容」は、「ナッジ理論」の応用により比較的成功している。理屈で説得するよりも、ちょっとしたきっかけを与えることで行動変容を引き起こすという「ナッジ理論」。生活習慣病の指導に活用できそうでは？
「新型コロナウイルス（COVID-19）」一覧
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コロナ禍による面会制限に55%の緩和ケア病棟がオンライン活用
新型コロナにより、家族など大切な人との分断を余儀なくされている緩和ケア病棟の患者に対する、対面面会に代わるコミュニケーション支援にまつわる調査結果を紹介する。55%の施設がインターネットを活用しているものの、30%は「何もしていない」とのことだが……。
口元が隠れるマスクで悩まされている人たち
感染対策としてマスクは必要だが、口元が隠れることで悩まされる人たちがいることを忘れてはならないだろう。まずは聴覚障害により、相手の口の動きや表情で意思の疎通を図っている人たち。また保育現場でも、口の動きや表情は子どもの成長に重要な役割をしているらしい。
withコロナ時代の在宅ACPの実践に向けて
アドバンス・ケア・プランニング（ACP）は年齢に関係なく、あらゆる人に必要だ。未知のウイルスが猛威を振るっている今だからこそ、医療現場はもとより在宅医療・ケアの現場においても不可欠になっている。かかりつけ医と共に行う、その啓発・普及・実践についてまとめた。
不妊治療費助成制度 年齢と所得の要件を緩和
新型コロナウイルスの感染拡大により不妊治療の延期を余儀なくされている夫婦が少なくない。厚労省は救済策として、特定不妊治療費助成制度に、妻の年齢と所得の要件を緩和するという時限的特例措置を講じている。元々の制度内容と併せ、その措置内容を紹介する。
病気の子どもの笑顔を取り戻すクラウンたち
新型コロナウイルスの感染拡大により入院中の子どもたちは、面会制限により家族にも満足に会えない日々を送っている。そんな彼らに笑顔を取り戻してもらおうと、ホスピタル・クラウンによるオンラインを介しての新しい挑戦が始まろうとしている。しかも家族の似顔絵サービスも。
マスクの外し方と外したマスクの扱い方総点検
感染予防と熱中症予防を両立させる策として、厚労省と環境省はソーシャルディスタンスの確保を条件に、一時的にマスクを外すことを奨励している。だが、その際のマスクの外し方と、外したマスクを再使用に備えて保管する方法には言及がない。そこで、注意点を整理してみた。
マスク着用と熱中症予防に学術団体が緊急提言
日本救急医学会など４学会が、新型コロナ禍の熱中症予防に関する提言を発表。マスク着用により熱中症の発症リスクが高まること、口渇感に頼らない水分補給の必要性、N95マスク特有のリスク、暑さに順応できていないこと、エアコンと換気の話など、特有是非参考に。
高齢者の新しい生活様式とフレイル予防アプリ
要介護状態に直結するフレイルや転倒、骨折を防ごうと、国を挙げて高齢者の健康づくりに取り組んできたが、新型コロナの感染対策上すべて中止を余儀なくされ、高齢者の活動時間は減少している。そこで在宅で、１人でもできるフレイル予防のためのアプリが開発されたことを紹介する。
新型コロナ感染予防のマスク着用と熱中症予防
熱中症シーズンも、感染予防のためにマスクは外せない。「マスクの着用により熱中症のリスクが高まるのでは」との懸念に、厚労省と環境省が「新しい生活様式における熱中症予防の注意点」を公表した。ソーシャルディスタンスを確保できていればマスクを外してもいいという。
家族と会えない終末期患者にテレビ電話で面会を
新型コロナ感染症（COVID-19）は入院患者から家族や大切な人との面会の機会を奪い、特に終末期患者には「このままもう会えないかもしれない」不安を与えている。そこで立ち上がった全国の緩和ケア医の有志による「テレビ電話面会」の普及に向けた活動を紹介する。
新型コロナウイルスの感染第２波に備え訪問看護ステーション間の連携を
訪問看護ステーションのスタッフが新型コロナウイルスの感染者、もしくは濃厚接触者となりステーションを休業せざるを得なくなった場合を想定した取り組みが大阪市で始まっている。予測される感染第２波、第３波を見据えた対応の普及は必須と考え、その取り組みを紹介する。
新型コロナ診療の手引き改訂 ｢重症度分類｣提示
新型コロナウイルス感染症の診療にあたっている医師等による「診療の手引き改訂版」が公表された。重症化に関連がある「血栓」への対応と「重症度分類」、さらには最近薬価承認された抗原検査、初めての治療薬「レムデシビル」に関する情報が新たに盛り込まれている。
新型コロナに職業感染した医療従事者に労災認定
新型コロナウイルス感染症の医療従事者が初めて労災認定された。職業感染、つまり仕事中に感染したことが認められた結果だ。だが、仕事との関係が認められない場合もある。その際は、健康保険の傷病手当金が給付されるが、いずれの給付も受けられないケースもある。
新型コロナの抗原検査、ＰＣＲ検査、抗体検査
新型コロナ感染の有無を15分程度で調べられる抗原検査の検査キットが薬事承認された。ただ精度に難があり「陰性」と出た際はPCR検査で確定診断する必要がある。出口戦略には「抗体検査」が欠かせないが、現存の検査キットの精度にはやはり問題がある。新キットに期待が…。