新型コロナウイルス（COVID-19） | ページ 2

新型コロナ対応の看護師等医療職求人情報サイトを厚労省が開設

欧州諸国ほどではないが、国内の１日新型コロナ感染者数が過去最多となり、累計感染者数も10万人を超えた。感染者の急増やクラスターの多発により医療機関では人手不足の深刻化が予想され、その一助として厚労省に開設された求人情報サイト「Key-Net」を紹介する。

認知症当事者やその介護家族らで構成されるセルフヘルプグループ「認知症の人と家族の会」が、コロナ禍の今を乗り切ろうと、「取り組みたいこと」「避けたいこと」Webサイトで公表。触れ合いが大切なケアだが、感染対策とどう折り合いをつけていくかがカギとなりそうだ。

インフルエンザシーズンを控え、厚労省は新型コロナウイルス感染症との流行が重なり、医療機関に過分な負担がかからないよう、新型コロナの入院治療対象者を絞る方針のもと関連法令を改正。10月24日施行とした。無症状や軽症のコロナ感染者は宿泊施設または自宅療養となる。

新型コロナウイルス感染症を確定診断するための検査として医療保険が適用となるPCR検査の検体に、従来の鼻咽頭ぬぐい液に加え、被験者自身が鼻の入り口から採取する検体が採用されることになった。医師が立ち合うことや症状があることが条件となる。そのポイントをまとめた。

医療現場ではマスクとの併用を条件に使われるフェイスシールドが、最近の街中では、マスク無しで使われている。息苦しくないことや蒸し暑くないこと、また口元の表情が隠れないことが好まれる理由だ。肝心のコロナ対策としては不適切であることが研究で実証されているのだが。

新型コロナウイルス感染症は、軽症でも急性増悪する可能性がある。その異変をいち早くキャッチし、対応するうえでパルスオキシメータによるモニタリングが必須だが、プローブ装着による熱傷のリスクがある。日本医療機能評価機構が報告している事故事例を紹介する。

職員用休憩室は院内感染の感染拡大要因の１つとして指摘されている。対策のポイントは、換気をよくして３密環境をいかに改善するかにある。スパコン「富岳」を使ったシミュレーション研究によれば、窓やドアの開放による通気と、扇風機等による室内空気の循環にあるようだ。

コロナ禍による食料品買い出しにも自粛が求められ、調理済み食品や加工食品が食卓に並ぶことが多くなった。いわゆる「中食」スタイルだ。そこで思い出すのが「スマートミール認証制度」。栄養バランスがとれていて減塩、野菜たっぷりが特徴の持ち帰り弁当もある。

トイレットペーパーやポビドンヨードのうがい薬等々、コロナ禍で人々が情報に振り回される騒動が続いている。健康や医療に関する情報リテラシーについては、意思決定支援の場でも課題となることが多いと聞く。高めるには医療者サイドからの正しい情報提供が必須なのだが……。

国立感染研は、厚労省の依頼を受け国内で発生したCOVID-19クラスター100件余に対応してきた。その発生要因等の分析結果をまとめた事例集を公開。典型６事例のうち、１人の発症前患者から11人に感染拡大した院内感染クラスター事例の分析結果を紹介する。

コロナの感染拡大に伴い、軽症等で本来は宿泊療養の対象だが自宅療養する人が増えている。ただしこの感染症は急性増悪するリスクがあり、自宅療養者には一定の基準が必要だ。厚労省が明確化したその基準の紹介と、その療養者にかかわる訪問看護師の個人防護策を紹介する。

新型コロナの感染再拡大を受けて医療提供体制は、都道府県により差はあるものの概ねひっ迫しており、トリアージが否応なく求められている。その際、「高齢者より若者を優先」的な年齢だけを基準にすることは年齢による差別（エイジズム）で避けるべきなのだが……。

高齢者に新型コロナウイルスは、人生の最終段階に突然直面させるリスクの高い脅威だ。本人の意向を反映した最善の医療・ケアを受ける権利を保障するために、日本老年医学会はACPの早期実践を呼び掛ける提言をまとめた。医療崩壊や人工呼吸器装着等の問題を中心にまとめた。

政府の分科会は新型コロナの感染状況をステージ１～ステージ４の４段階に分類。現状のステージ判断に６指標と数値目安を発表した。日々の新規感染者数に一喜一憂しがちだが、6指標から総合的に判断して感染対策を講じていくことが推奨されている。そのポイントを紹介する。

新型コロナウイルス感染症の院内感染や濃厚接触者対策として無症状者のウイルス検査が広く行われている。この検査について、日本感染症学会等が発表した注意喚起の文書をもとに、ポイントをお伝えする。感度の高い検査、検査結果が陰性の場合、陽性の場合の対応など……。