看護一般 | ページ 3 | 「看護力アップ」応援記

鎮静下（セデーション下）内視鏡検査時の看護

内視鏡検査を経験した人の多くは「いかにつらい検査だったか」を口にする。その苦痛緩和とスムーズな検査を目的に、最近は多くの施設でセデーション、つまり鎮静薬により意識レベルを少し落とした状態で検査が行われている。その際の看護ポイントをまとめてみた。

救急車を頼むほどではないが自力での通院が困難な患者を支援しようと、看護師が同乗する「ナースカー」の取り組みが広がっている。高齢ドライバーによる交通事故の急増により運転免許の返納を求める声が高まるなか、通院手段を奪われる高齢患者の救済策としても注目される。

ACPの対象で圧倒的に多いのは高齢者だ。高齢者の医療・ケアを専門領域とする日本老年医学会は、先に「ACP推進に関する提言」と併せ、提言に沿った実践例を集めた「ACP事例集」を発表。そこにはよく遭遇しそうな10事例が紹介されている。

多職種との連携ツールとして定着しつつあるICFだが、問題思考アプローチに慣れた看護職はまだ使いこなせないと聞く。では残存機能を活かす発想でICFをとらえてはどうか。プラスとマイナスの両面をバランスよく見ていくことで「できることを奪わない」看護実践を。

アドバンス・ケア・プランニング（ACP）では、シェアード・ディシジョンメイキングに基づく対話の重要性が強調される。さてシェアード・ディシジョンメイキングとはどのような意思決定を言うのか、たとえばインフォームド・コンセントによる意思決定とはどう違うのか。

退院支援では介護や福祉職との連携が欠かせない。その際、ICFの視点の活用が求められるのだが、どうもICFになじめないという看護師の声をよく耳にする。そこで今回は、患者を病人としてではなく「生活し働く人」として意識してみることから始めてはどうかと提案したい。

「自己効力感」、つまり自分に自信をもって行動を起こす力を高めるアプローチが今、求められている。課題に直面したとき「自分はできる」とポジティブに受け止めて行動に移すことができる力が高い状態にあれば、病気も回復に向かうという考え方を書いてみた。

医学教育に「スチューデントドクター制度」があるように看護教育にも「スチューデントナース制度」をスタンダードとして導入してはどうかという話を書いてみた。この制度導入から15年となる山形大学医学部看護学科の先駆的取り組みの概要を紹介する。

米国などでは国家資格化している医師のパートナー、フィジシャン・アシスタント、通称「PA」だが、日本ではその案はあるものの、実現にはまだ道半ばだ。そんななか、独自にPA育成プログラムを立ち上げ、養成したPAを訪問診療に同行させている医師がいる。

精神科医にして産業医である小山文彦医師による「話の聴き方」の本を紹介する。といっても、カウンセリングの手法やテクニックのハウツー本ではない。テクニック云々の前に、例えば人にはなぜ口は１つなのに耳は２つあるのか、といったことを考えてみてはどうだろうか。

医療行為やケアに宗教的配慮が必要なのは外国人に限らない。日本人でも信仰心から治療を拒むことはある。守らなければならない規律や習慣、食べ物の制限もある。その象徴である「エホバの証人と輸血」の問題を例に、宗教的配慮が必要な患者への対応をまとめた。

水銀に関する国際条約の発効や「水銀汚染防止法」の成立により、2021年以降は水銀血圧計も水銀体温計も製造、輸出入が禁止される。既存のものは引き続き使用できるが、長期使用に伴う弊害が測定値の精度を下げるリスクもあり、相応の対応が求められている。

クリニカルパスが医療現場に導入されてそろそろ四半世紀。導入当初、看護が大事にしている「その人らしさ」、つまり個別性がパスに盛り込まれないのではないか、ケアそのものが通り一遍のものになってしまうのではないか、との懸念があったのですが……。

「傾聴すること」は、看護現場で日常的に行われている。ただ、それは、ただ相手の話を聴いていればいいというものではないだろう。精神看護専門看護師の平井元子氏は、聞き手として話し手に返していくことがあるという。

保釈中の元看護師が訪問先で窃盗事件を起こした件が報じられ、訪問看護への信用失墜の声がチラホラ聞こえてくる。訪問介護を訪問看護と誤報されたこともあるが、訪問看護ニーズが高まっている折だけにことは深刻だ。看護職の免許に関する行政処分はどうなっているのだろうか。